Study for constructing a player support system for Blind sports competition

2017 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 15K01588
• Research Institution: Tsukuba University of Technology
• Principal Investigator: 近藤 宏 筑波技術大学, 保健科学部, 講師 (10464786)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 視覚障害者 / 雇用 / 競技支援 / アスリート / 調査

Outline of Annual Research Achievements

目的：企業における視覚障害者のスポーツ競技への支援と雇用の実態について把握することを目的に調査を行った。
対象：全国の特例子会社448社。
方法：無記名の自記式調査。調査票への回答は、人事担当者または視覚障害者の雇用状況に詳しい担当者に記入を依頼した。調査期間は2017年11月22日～2018年1月10日とした。調査項目は、障害者および視覚障害者の雇用状況、障害者のアスリート雇用の実績と意識等とした。回収した201件（44.9%）について単純集計を行った。結果は計数と割合（％）で示した。
結果：特例子会社で障害者を雇用している企業は200件（99.7％）で、障害者の雇用人数は平均49.2人であった。その内、視覚障害者を雇用している企業は49件（24.5％）で、視覚障害者の雇用人数は平均1.0人であった。視覚障害者の業務内容は、事務職29件（59.2%）が最も多く、次いで専門・技術職（マッサージ、はり、きゅう）18件（36.7％）と続いた。障害者のアスリート雇用の実績は、ある15件（7.5％）、今までにないが、現在採用を検討中3件（1.5％）であった。一方、視覚障害者のアスリート雇用の実績は、ある2件（11.1％）であった。視覚障害者アスリートの就労形態は、正社員2件（100％）であった。雇用形態は、週５日のフルタイム勤務2件（100％）で、内1件は、週５日の時短勤務可能であった。視覚障害者アスリートの業務内容は、専門・技術職（マッサージ、はり、きゅう）2件（100％）であった。視覚障害者アスリートのスポーツ競技大会や合宿参加への支援について、対応していない1件（50％）、無回答1件（50％）であった。視覚障害者アスリートの競技引退後の雇用については現役時と変更なし2件（100％）であった。
結語：特例子会社における視覚障害者のアスリートの雇用事例は少ないことが明らかとなった。