2016 Fiscal Year Research-status Report
地理情報システム（GIS)から得られた近隣環境データを活用した身体活動促進戦略
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15K01663
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
久保田 晃生 東海大学, 体育学部, 准教授 (40547973)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒尾 孝 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00409707)
松下 宗洋 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 助手 (20758594)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 身体活動 / GIS / 集団戦略 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、身体活動の多寡に影響を及ぼす近隣環境を積極的に利用するため「知覚・自己申告による環境測度（質問紙・インタビュー調査）」「観察に基づく測度（現地調査）」「GIS（地理情報システム）に基づく測度」で把握し、身体活動促進の集団戦略に活用して、有効性を検証することが目的である。
1年目（平成27年度）は、身体活動促進のための近隣環境データを把握した。また、介入地区と対照地区を設定し、ベースライン調査を実施した。なお、対象を明確にするため、両地区在住の65歳から84歳までの高齢者に郵送法による全数調査を実施した．介入地区では、住民、行政、研究者のワーキンググループを作り、集団戦略を議論した。
2年目（平成28年度）は、身体活動促進戦略を介入地区で開始した。具体的には近隣環境データを活用したウォーキングマップを作成した。マップは、介入地区の全世帯（約1250世帯）に毎月１回配布（平成28年5月から平成30年1月まで実施予定）した。また、介入地区では住民を主体とした「歩こう会」を、マップと連動する形で、毎月1回開催した（平成28年5月から平成30年1月まで実施予定）。歩くコースは近隣環境データを活用するとともに、新たな近隣環境データを収集する場として活用した。介入地区のワーキンググループも継続し、マップ、歩こう会など、近隣環境データの活用方法について検討した。
本研究では、近隣環境データを身体活動促進のための集団戦略に活用していることに意義がある。また、研究者からの一方的な集団戦略ではなく、住民、行政を交えたワーキンググループで検討を重ねて実施している。多くの自治体でも同様な取り組みは行われている可能性があるが、近隣環境データを活用している点や、集団戦略の成果を評価している点は、未だ少ないことから本研究の成果は身体活動促進の集団戦略に関する有益な基礎資料となる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の計画上で予定していた介入内容（ウォーキングマップの作成、マップの全戸配布、介入地区の既存の保健活動との連携、介入地区既存イベント（文化祭など）での情報提供、ワーキンググループの開催など）が概ね実施できたため、自己点検は「おおむね順調に進展している」と評価した。
一方、計画上の介入期間は9ヶ月程度であったが、全体の介入内容が比較的弱い可能性があり、ワーキンググループで検討を重ねた結果から、より長い介入期間（平成28年5月から平成30年1月の21ヶ月）で実施することとなった。本研究は地区住民の協力が得られなければ実施できない内容であるため、柔軟に対応できる点は、柔軟に対応したい。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は、平成29年が最終年度となる。介入地区への介入実施は平成30年1月までを予定している。介入内容は、平成28年度と同内容であるが、ワーキンググループなどで検討をしながら進めていく。また、平成30年2月には、介入地区と対象地区への追跡調査を予定している。現時点では研究を遂行する上で、大きな課題はない。しかし、追跡調査が2月であるため、最終成果の報告（論文化）が研究期間内には難しい。
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| Causes of Carryover |
科研費で使用を予定していた国際学会参加旅費が学内からの補助があり不要となった。また、同様に科研費で使用を予定していた人件費の一部分が外部の研究費より支出が可能となった。この２点が次年度使用額が生じた主な理由である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
本研究は地域高齢者への身体活動の増加支援が主な介入である。また、地域住民と町内で歩く会を実施している。この会の活動などを安全に行うために、スタッフが必要である。そこで、次年度使用額は人件費を増やし安全に会の運営を実施する予定である。そして、身体活動の増加支援をさらに強化するため、GISを活用したウォーキングマップを冊子し、地域住民に配布することもすすめたい。
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