2017 Fiscal Year Research-status Report
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15K02577
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
田中 ゆかり 日本大学, 文理学部, 教授 (40305503)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 直樹 日本大学, 文理学部, 研究員 (70707869)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | ヴァーチャル方言 / 方言コンテンツ / 言語意識 / 打ちことば |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、端緒についたばかりのヴァーチャル方言研究に多角的かつ国際的視点を導入し、その確立とさらなる展開を目指した。ヴァーチャル方言とは、文学作品や、マンガ・ドラマなどの創作物や、言語景観や言語サービス、メイル・SNSなどの「打ちことば」コミュニケーションに典型的に現れる仮想の方言のことである。
今年度は、以上のような観点から研究を進めながら、国内外を視野に入れた講演、研究論文・一般公開シンポジウム・各種メディアを通じた一般への成果公開につとめた。三年に一度開催される方言研究と方法論についての国際学会であるThe Sixteenth International Conference on Methods in Dialectology METHODS XVI [Methods16]における招待講演（The “Dialect Cosplay” Phenomenon: Detaching Regional Dialects from Geographic Localities 2017年08月08日 於：国立国語研究所）、本研究課題組織にテレビドラマ制作者らを加えた一般公開シンポジウムの開催（「時代劇・歴史ドラマは台詞で決まる！ 世界観を形づくる「ヴァーチャル時代語」」早稲田大学演劇博物館共催、日本大学国文学会協賛 2018年03月09 日 於：早稲田大学小野記念講堂）、論文「全国２万人webアンケート調査に基づく方言・共通語意識の最新動向」『語文』158 日本大学国文学会 pp1-35 2017年6月25日）などがその成果公開の代表的なものである。
その他「打ちことば」に関連した研究課題として、「携帯メイルコーパス」の整備、SNSにおけるヴァーチャル方言の用いられ方などについての研究も並行して進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
おおむね順調に進展している。一方、一般公開シンポジウム（「時代劇・歴史ドラマは台詞で決まる！ 世界観を形づくる「ヴァーチャル時代語」」早稲田大学演劇博物館共催、日本大学国文学会協賛 2018年03月09 日 於：早稲田大学小野記念講堂）の開催時期について、登壇者の諸事情により、開催時期が当初予定していた2017年秋から2018年3月ということになった。このことに連動し、シンポジウムの成果をまとめた報告書刊行予定が、当初予定していた2018年3月から2018年秋となる。これを除けば、当初計画通り本研究課題は進展しており、順次成果公開も行っている。以上から、「おおむね順調に進展している」と判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては、2018年3月に開催した一般公開シンポジウム（「時代劇・歴史ドラマは台詞で決まる！ 世界観を形づくる「ヴァーチャル時代語」」早稲田大学演劇博物館共催、日本大学国文学会協賛 2018年03月09 日 於：早稲田大学小野記念講堂）の内容をとりまとめた研究成果報告書の作成を進め、2018年秋の刊行を目指す。すでにシンポジウム音源の文字化は完了しており、それを基に報告書作成作業に入っている。予想外のトラブルがなければ、2018年秋には本研究課題の最終報告書として、刊行可能と見込んでいる。
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| Causes of Carryover |
当初2017年秋に開催予定であった一般公開シンポジウムが登壇者都合により、2018年3月の開催となった。そのため、シンポジウム成果をとりまとめた成果報告書の刊行準備が当初予定の2018年3月から2018年秋に繰り延べとなった。そのことに伴い、本研究課題の延長申請を行った。次年度使用額は、主として成果報告書の作成と刊行のために使用する。
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