2016 Fiscal Year Research-status Report
ビデオによる振り返りを用いた外国語学習プロセスのミックス法による分析
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15K02730
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| Research Institution | Seisen University. |
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Principal Investigator |
岡田 靖子 清泉女子大学, 付置研究所, 非常勤講師 (40364830)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 武彦 和光大学, 現代人間学部, 教授 (60176344)
澤海 崇文 神奈川大学, 人間科学部, 非常勤講師 (60763349)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | モデルビデオ / 観察学習 / 英語教育 / 振り返り学習 / 混合研究法 / スピーチ / ピア評価 / 自己評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28（2016）年度は27年度と同様、大学の英語授業で学生から映像データや言語データを収集した。データを収集するにあたっては、学生に同意書の記入を求めた。研究計画の時点では、前期に2クラスからデータを収集することになっていたが、研究者の担当科目が一部変更になったため、最終的に前期と後期、各1クラスからデータを集めて研究を進めることにした。
28年度の前期・後期ともに、まず、「英語コミュニケーション」の授業では、効率的なオーラルプレゼンテーションをするために必要とされる（１）言語要素（内容・言語使用）、（２）非言語要素（アイコンタクト・ボディランゲージ）、（３）周辺言語的要素（リズム・イントネーション）を指導した。次に、学生に2種類のモデルビデオ（平均的な映像と上手な映像）を2回目と3回目のプレゼンテーションのそれぞれの直前に視聴させた。各モデルビデオの効果を検証するために、2クラスで視聴させるビデオの順番を異なるように設定した。プレゼンテーションでは、学生のパフォーマンスはビデオ撮影され、その映像を視聴させながら自己評価・ピア評価を実施した。さらに、モデルビデオの視聴後とスピーチの実施後に自由記述を集めた。また、28年度は、インタビューデータを学生の一部から収集し、混合法研究のデータ分析を実施した。前期授業では19名、後期授業では12名からデータを収集した。集められたデータは、まとめて分析・考察が行われ、１つの論文としてまとめられた。自己評価・ピア評価は統計的分析を実施し、言語データ（自由記述とインタビュー）はテキストマイニング分析及び内容分析を行った。
以上の作業を、代表者と研究分担者（2名）が合計８回（2016年4月～2017年3月）打ち合わせを行い、進捗状況を確認しながら進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度の予定は、スピーチ指導の実践と自己評価・ピア評価などの数値データや言語データの収集であった。27年度と28年度で6クラス（90名）からデータを収集する予定であった。研究参加者（82名）は予定より若干少なかったが、計画通り終了した。
また、27年度に収集したデータを用いてまとめた研究論文（実証研究）2本は、現在、国際ジャーナルに投稿中である。ビデオ活用に関する展望論文2本は、所属大学の紀要に掲載された。また、研究の一部は、11th Annual International Technology, Education and Development Conference (March 6-8, 2017, Valencia, Spain)で発表され、論文はプロシーディングに掲載された。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29（2017）年度は、これまでの分析結果の一部を国際学会（Asia TEFL International Conterence）で発表することが決定している。また、発表した論文は、査読付きの国際ジャーナルへの投稿を検討している。
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| Causes of Carryover |
平成28（2016）年度は、11月に国際学会（GLoCALL）での口頭発表を予定していたが、大会開催がキャンセルされたため、当初の予定より学会発表にかかる費用（学会参加費・宿泊費・交通費など）が発生しなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29（2017）年度には、前年度の残額を学会発表への参加費用に充当させる予定である。
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Research Products
(7 results)
