2017 Fiscal Year Annual Research Report
A Proposal for a Support System to Improve the Teaching Method of a Novice English Teacher and Overcome Problems at School
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15K02791
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| Research Institution | Reitaku University |
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Principal Investigator |
望月 正道 麗澤大学, 外国語学部, 教授 (90245275)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小菅 和也 武蔵野大学, 文学部, 助教授 (00328006)
若有 保彦 秋田大学, 教育文化学部, 准教授 (30451652)
高木 亜希子 青山学院大学, 教育人間科学部, 教授 (50343629)
淡路 佳昌 大東文化大学, 外国語学部, 准教授 (90259820)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 英語初任教員 / 授業研究 / 教師の成長 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本科研の研究課題「初任英語教員の教科指導の向上と学校での問題克服を支援するシステムの提案」において、「教科指導の向上」は確認できたが、「学校での問題克服」については探究することができなかった。「教科指導の向上を支援するシステムの提案」については、以下の2点が示唆される。まず、複数回の授業研究協議会をもつことは教科指導の向上に役立つだろう。それにより授業者の教科指導に向上が見られたところとそうでないところが明確にわかる。向上が見られない点は引き続き、考慮が必要な点として意識すべきである。しかしながら、協議会での意見や助言を活かすかどうかは授業者自身によるところが大きい。その意味で授業者の課題意識や信念に基づいた協議会での議論は重要と考えられる。授業者の視点に立った提案や助言は、より受け入れやすいものになり、授業改善につながりやすいと考えられる。「初任英語教員の教科指導の向上を支援するシステムの提案」ということであれば、本科研では、教職経験年数が異なる多様な背景を持つメンバーが、多様な視点からディスカッションが行われたことで、授業者の気づきや省察が促されたことが参考になるだろう。学校内で授業研究を行う場合には、英語科の同僚だけでなく、多様な教師の観点が役立つだろう。授業者は、学校の文脈を理解した上での新たな視点からのフィードバックにより、省察が促されると考える。その意味で、「学校での問題克服」につながる気づきも得られる可能性がある。
一方、学校外で授業研究を行う場合は、しがらみなく同僚に打ち明けられない「学校での問題」を別の教員と共有することで、学校での問題の解決の糸口を見つけられる可能性もある。学校内外両方のネットワーク構築も意識しながら、初任教員は学校内あるいは地域単位で初年度だけでなく、2年から3年にわたり授業研究を行うようなシステムを構築することが望ましい。
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