2017 Fiscal Year Research-status Report
幕末維新期における唐通事の英語学習と西書翻訳に関する書誌学的研究
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15K02823
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| Research Institution | Kyoto Notre Dame University |
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Principal Investigator |
朱 鳳 京都ノートルダム女子大学, 人間文化学部, 教授 (00388068)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
塩山 正純 愛知大学, 国際コミュニケーション学部, 教授 (10329592)
奥村 佳代子 関西大学, 外国語学部, 教授 (10368194)
内田 慶市 関西大学, 外国語学部, 教授 (60115293)
千葉 謙悟 中央大学, 経済学部, 准教授 (70386564)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 唐通事 / 域外中国語 / 唐船 / 西書翻訳 / 漢字翻訳語 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は幕末期長崎で活躍していた唐通事の西書翻訳活動及びその翻訳方法、翻訳語を考察し、日本語に西洋概念を受け入れる際の唐通事の貢献を明らかにすることを研究目的の一つとしている。H29年度は、唐通事の翻訳、通訳などの言語活動及びそれらの影響、意義について調査を行った。
1．何礼之の翻訳書『世渡りの杖』についての調査。この翻訳書はアメリカ人の経済学者Francis Waylandの政治経済学教科書The Elelments of Political Economyを抄訳したものである。本調査は当該翻訳書の語彙を生活用語、経済用語に分類し、それぞれの翻訳語の特徴を分析し、唐通事である何礼之の独自な漢語語彙を考察した。その結果、やはり前回研究した『政治略原』と同様に、彼の翻訳は唐通事という職業に強く影響されていることが推察される。
2．江戸時代における唐通事の非日常的な日本語漢字語彙についても研究した上、何礼之の翻訳書の日本人への影響にも言及した。
3．唐通事を含む域外で使われた中国語の現状、意義及びその日本を含む周辺諸国の言語における影響についての研究も行った。
本研究は代表者、分担者がそれぞれの視点から、唐通事の中国語、唐通事の西書翻訳について、研究発表を行った。それらの研究活動を通して、近代日本語の成立、特に日本語が西洋概念を受容した際の唐通事の貢献を見いだしたことに意義があると考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
H29年度にアメリカにおいて来日した宣教師と唐通事び言語交流についての記録資料（Papers of American Board of Commissioners for Foreign Missions「アメリカ海外宣教委員会」）を調査する予定だったが、その後、Yale University に所蔵している上記の資料の電子版がすでに出版された事がわかり、Yale Universityへの調査を中止し、その代わりに海外研究滞在先（H29年4月～H29年9月）のUniversity of San Francisco Ricci Instituteで研究代表者、研究分担者が域外の中国語資料に関する調査を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
H30年度はこの研究の最終年度である。引き続き唐通事の西書翻訳、特に宣教師との言語交流及びその近代日本語史への貢献について調査した上、最終報告書をまとめる予定である。
具体的な計画は次の通りである。
1．アメリカで来日した宣教師と唐通事び言語交流についての記録資料（Papers of American Board of Commissioners for Foreign Missions「アメリカ海外宣教委員会」）の電子版を入手し、考察する。
2．University of San Francisco Ricci Instituteで入手した域外の中国語資料を整理、分析する。
3．上記１と２の考察を論文にまとめ、国内外の学会で発表する。
4．4年間の研究成果をホームページ、学会誌などの媒体を通して社会へ公開する。
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| Causes of Carryover |
H29年度の前半（H29年4月～9月）研究代表者が在外研究のため、科研費を使用する活動はほとんど行わなかったため、研究費を次年度に使用することに持ち越しすることになった。最終年度のH30年度において、国内外への学会参加費、研究のためにに使用するパソコンなどの電子機器に使用する予定である。また、調査データの整理、翻訳などの補助的な作業を行う際、アルバイトを雇う可能性もある。その時の状況に応じて、大学の規程に従い、人件費と謝金を支払う。
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