2015 Fiscal Year Research-status Report
メンタルヘルスケア受療行動の最適化のための受診勧奨・心理教育プログラムの開発
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15K04123
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
平井 啓 大阪大学, 未来戦略機構, 准教授 (70294014)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐々木 淳 大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (00506305)
谷向 仁 京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (60432481)
山村 麻予 大阪大学, 未来戦略機構, 助教 (70745190)
中村 菜々子 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (80350437)
足立 浩祥 大阪大学, 保健センター, 准教授 (00303785)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | メンタルヘルス / メンタルヘルス・リテラシー / メンタルヘルスケア / 受療行動 / 抑うつ / 不安 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
精神科・心療内科・心理カウンセリングなどのメンタルヘルスケア受療に至るまでの意思決定プロセスの詳細と、それに影響を与える「情報の適切な提供・提示のあり方」を明らかにするために、精神科・心療内科・心理カウンセリングなどのメンタルヘルスケアを実際に利用した6名昨年度までの科研で作成したWebサイト（http://grappo.jp/mhc/）、製薬会社のうつ病サイト、厚生労働省のメンタルヘルスに関するサイトを用いて実際のメンタルヘルス利用者5（平均年齢44.2歳、SD=12.73）名に対するインタビュー調査を行った。その結果、実行意図形成につながる情報提示の工夫、費用（概算）の提示、事例の提示、検索サイトへのリンクの必要性について明らかにされた。
最終年度に実施予定のメンタルヘルスケアの受診勧奨介入を行なうにあたり、大学保健センターをフィールドとして現状の受診行動に関するベースライン・データを得るための調査の研究計画並びに倫理申請、調査票の作成を行い、データの取得を開始した。この調査では、保健センター（精神科・学生相談）の利用者を対象にして、受診理由、受診に至るまでの機関、受診へのバリアを調べるものである。
最後に、メンタルヘルスケアに関する教育プログラムの開発として、大学生・大学院生を対象としたメンタルヘルス・リテラシー、メンタルヘルスケアに関するマニュアル並びに研修プログラムを開発し、大学院プログラムのメンタルヘルスの研修において試行を行った。対象者26名への無記名の事前事後アンケートを行ったところ、「精神的不調の原因が不明瞭であること」や「自分自身では不調に気づきにくいこと」「治療に時間がかかること」についての理解に、有意な改善が見られた。開発した教育プログラムは実施可能性とその内容の妥当性を有することが確認された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
最終年度に実施予定のメンタルヘルスケアの受診勧奨介入を実施予定であるが、ベースライン・データ取得のための調査を開始することができた（介入後のデータと比較するため）。さらに、教育プログラムについてもこれまで作成していたWebサイトのコンテンツの改良が順調に進んだため、その内容を踏まえて、大学生・大学院生対象の研究コンテンツを開発することができ、さらに実際に大学院生のメンタルヘルス研修において試行を行い、その実施可能性と内容の妥当性を確認することができた。これらの進捗は当初の計画以上に進展していると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
インタビュー調査の結果を踏まえた、新しいWebサイトコンテンツを利用して、メンタルヘルスケアの受療行動の早期実行に有効な、具体的なメッセージ案を複数の提示方法（フレーミング方法）を開発し、確定時方法が与えるメッセージの伝達効果についてインターネット調査で明らかにする予定である。
メンタルヘルスケアの受診勧奨介入の研究については、ベースライン・データの取得と、介入で用いるためのコンテンツ開発を行なう。教育プログラムについては、大学生・大学院生を対象とした研修プログラムのコンテンツの改良を行なう。他の対象（看護師・企業等）におけるプログラム実施を目指す。
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| Causes of Carryover |
次年度はインターネットでの実験的な調査を予定しており、こちらに当初の計画よりより多くの費用がかかることが見込まれるため、実施したインタビュー調査の解析のために予定していたアルバイト費用を削減し、また研究打ち合わせを学内で実施したことにより旅費にかかる費用を抑えたことで、未使用金額が発生した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度の研究計画に沿った形で、適切に使用する。
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