2017 Fiscal Year Research-status Report
メンタルヘルスケア受療行動の最適化のための受診勧奨・心理教育プログラムの開発
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15K04123
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
平井 啓 大阪大学, 経営企画オフィス, 准教授 (70294014)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐々木 淳 大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (00506305)
谷向 仁 京都大学, 医学研究科, 准教授 (60432481)
山村 麻予 大阪大学, 未来戦略機構, 特任助教(常勤) (70745190)
中村 菜々子 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (80350437)
足立 浩祥 大阪大学, キャンパスライフ健康支援センター, 准教授 (00303785)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | メンタルヘルス / 受療行動 / 受診勧奨 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
一昨年度より開発を進めてきた受診行動に関するアンケートを、大学構内にある専門機関（保健センター精神科またはキャンパスライフ健康支援センター保健管理部門。以下、保健センター）に受診した学生を対象に実施した。これは、来年度に実施する介入前にベースラインを測定することを、目的としている。平成28年度の87名に追加し、さらに平成29年度データとして152名からの回答を得た。約75％がメンタルヘルスの専門機関を初めて受診するものであり、その半数以上（54%）が受診までに半年以上かかっていることが明らかとなった。このような傾向を示す多くが、より早く受診できていた人たちに比べ、ストレスや憂鬱な気持ちを強く感じ、さらには自尊心の低下などのうつ傾向を強く示していた。この結果から、受診までの期間を短縮し、早期受診が可能になるような介入の必要性が改めて示唆された。
また、これまでに実施した研修データの再分析を行った。その結果、来年度実施する介入研究の対象となる大学生・大学院生の多くはメンタルヘルスケアの治療目的についての理解が不十分であり、「症状をすべてなくすこと」が可能であると認識していることが明らかとなった。また、学部生は院生にくらべて不調の原因が明確であると認識しやすく、ストレッサーが解消すればうつ状態などの症状は解消すると誤解していることがわかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
保健センターの改称前後において、それぞれ１年ずつのデータ収集が完了し、分析を進めている。改称による影響はとくに見られず、介入前のベースラインとして適切なデータであることが確認された。
そして、保健センターにおける介入で使用するチラシとWEBページの開発が終了した。昨年度末における名称改称による影響によってデザイン変更を余儀なくされたが、効果的なメッセージと症状例を掲載し、イラストを効果的に用いて早期受診を働きかけることを目的としている。チラシに関してはすでに印刷を完了しており、一斉健康診断時に配布を予定している。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記、保健センターにおけるメンタルヘルスケア受診勧奨介入研究を実施する予定である。平成29年4月に改組ならびに改称を行ったことが学内にある程度定着した平成30年度健康診断よりコンテンツを配布し、その後の受療行動に関する調査を行う。これに付随するデータ収集ならびに解析を進め、早期受診勧奨におけるメッセージならびにコンテンツの効果を検討する。
これと並行し、対象に応じたメンタルヘルス研修とアセスメント指標に関する開発を進め、各々の知識状態や理解に応じた教育プログラムの開発を行う。
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| Causes of Carryover |
平成29年度4,5月の健康診断時に受診勧奨メッセージを用いた学内一斉の介入調査を実施予定であったが、実施予定の学内組織が平成29年4月に改組となり、組織名称が変更された。組織名称変更により介入実施前のコントロールデータとの正確な比較が行うことができなくなったため、コントロールデータの登録期間延長と一斉介入調査を次年度4,5月に実施することとなり、計画に１年の遅れが生じ、次年度使用額が発生した。平成30年度の使用計画としては、概算で調査費（その他）：35万円、成果発表のための旅費：20万円、データ入力・解析補助のための人件費：50万円、物品費：16万円を予定している。
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