2016 Fiscal Year Research-status Report
技術科教員の「実践コミュニティ」構築と支援による実践力育成に関する研究
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15K04453
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Research Institution | Aichi University of Education |
Principal Investigator |
本多 満正 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (20451651)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 教科力育成 / 公的研修づくり |
Outline of Annual Research Achievements |
2016年度は、1.中学校技術科教員の実践コミュニティの構築がすすんでいるA地区において、2つの実践づくりの支援を行い、そのことを通して、関係する教員の教科力・実践力の成長について引き続き調査・分析をおこなった。その結果、(1)対象とした実践コミュニティが機能した要件をまとめることができた。(2)A地区における実践づくりの成果を、他の地区での実践づくりにおける検討対象としたことで、実践づくりを共有することの意義理解を深めることができた。 2.B地区における若手教員の成長事例の要点を論文にまとめることができた。そのことが影響して、(1)C地区、D地区の実践コミュニティの今後の活動内容において、技術科教育の目的論を重点的に学んでいく活動が計画されることになった。(2)公的機関の教員研修においても、教科力の育成をねらって、技術科教育の目的論を強く意識させる教材をもとに研修を展開した所、受講した教員10年経験者の多くに、教科研究を強く印象づけたことが確認できた。 3.D・E地区の実践コミュニティの研究支援を行い、複数県規模や全国規模の研究会で高く評価された実践発表ができ、今後の活動・調査へつながる環境が整った。 4.F地区の実践コミュニティの研究支援について、打ち合わせ、2017年度からが具体的に展開する計画が具体化した。 5.その他にも、小規模であるが実践コミュニティと連絡がとれた。今後のつながりができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実践コミュニティの発展とともに、活動が充実しているコミュニティの深部に関する貴重な情報提供を受けることできてきたこと、教科力育成をねらった実践コミュニティの活動内容づくりの準備がすすんできたことを理由とする。
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Strategy for Future Research Activity |
引き続きAからE地区の支援を続け、アクションリサーチが可能になった時点で調査・支援・分析を行う。また、双方のスケジュールが調整できずに支援や調査が遅れていたF地域の支援を行うことを通して、教科力育成の実態とその要件を解明する。
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Causes of Carryover |
(1)一部の調査地区とスケジュール調整がうまくいかなかったことと、(2)先方の研究のペースが遅くなったことによって旅費の未使用部分が大きくなったことと、(3)そのことに伴って物品費購入が先送りになったこと、(4)学会発表の頻度が予定より少なくなった4点が主な理由である。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
調査A~F地区への支援・調査の出張旅費と、所有していた授業研究用ICT機器の故障や使用時期の重複解消のために物品の追加購入を行う。また、研究の進展により学会発表の頻度をあげる計画である。
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Research Products
(5 results)