2016 Fiscal Year Research-status Report
小学校・中学校国語科における学習用語の選定と活用方法の開発
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15K04461
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Research Institution | Kyoto Notre Dame University |
Principal Investigator |
工藤 哲夫 京都ノートルダム女子大学, 心理学部, 教授 (10581605)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 学習用語 / 問題解決型学習 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度の計画は、「平成27年版小学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)と平成24年版中学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)における「国語科学習用語」の使用頻度調査」と、『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』を参考に、小学校・中学校の国語科学習用語を、「A 話すこと・聞くこと」、「B 書くこと」、「C 読むこと(文学的文章)」、「C 読むこと(説明文章)」、「伝統的な言語文化」、「言葉の特徴やきまりと漢字」「問題解決型学習」の7領域において決定し、代表的な学習用語約15個について、学習用語を有効に使う授業実践を15単元行う予定であった。 平成28年度は、平成28年度に中学校国語科全教科書が新教科書になったことから、平成28年版中学校国語科全教科書における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行った。また、学習指導要領の調査を行う必要性を言う研究協力者があり、検討の結果、平成20年『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行った。また、平成29年初めに、新しい教育概念を取り入れた『新学習指導要領』がパブリックコメントを求める形で公示され『新小学校学習指導要領』・『新中学校学習指導要領』における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行った。使用頻度調査の結果、抽出した語は約2万語で、小学校・中学校それぞれ7領域において頻度表を作成した。 平成29年度は新学習指導要領を軸に、頻度表に基づいて、学習用語を決定し、「国語科学習用語」を用いた授業を9月以降には行えるように、早めに依頼していきたい。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
所属大学での業務による多忙のため、及び、中学校の教科書が新教科書になり新教科書の学習用語を抽出することになったこと、現行の平成20年『学習指導要領』と次の平成29年度『学習指導要領』における学習用語も考慮することが、本研究の有用性に大きく影響するとの結論になったことから、平成28年版中学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)における「国語科学習用語」の使用頻度調査と、平成20年『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』における「国語科学習用語」の使用頻度調査と、『新小学校学習指導要領』・『新中学校学習指導要領』における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行い、その集計を行い、頻度表を作成するところまでの実施になった。
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Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は4月から6月にかけて、『新学習指導要領』の新しい教育概念を考慮しながら、「小学校・中学校国語科学習用語」の選定を行う。9月以降は、代表的な学習用語約15個に基づいた授業実践を15単元行うために、早めに授業の依頼をしていきたい。また、選んだ学習用語約100語の解説は、選定した語から順次行っていきたい。
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Causes of Carryover |
平成28年度は、所属大学での業務による多忙のため、計画は十分に進められなかった。また、平成28年版中学校国語科全教科書(光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版)における「国語科学習用語」の使用頻度調査と、平成20年『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』における「国語科学習用語」の使用頻度調査と、『新小学校学習指導要領』・『新中学校学習指導要領』における「国語科学習用語」の使用頻度調査を行う必要性が生じ、そちらに時間を割かれたため、学習用語を使用した授業実践を行うことができなかった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
学習用語約15個を使用する授業実践及び、学習用語約100語の解説等で、記録分析のための記録機材・記録媒体等の物品費及び、授業参観のための旅費等が集中的にかかる予定である。また、研究の主導的な推進の加速のために、研究分担者を新たに1名依頼する予定である。
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