2017 Fiscal Year Research-status Report
小学校・中学校国語科における学習用語の選定と活用方法の開発
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15K04461
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| Research Institution | Kyoto Notre Dame University |
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Principal Investigator |
工藤 哲夫 京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 教授 (10581605)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 和弘 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (50511185)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 学習用語 / 新学習指導要領 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度の計画は、平成28年度に実施した平成27年版小学校国語科全教科書（光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版）と平成24年版中学校国語科全教科書（光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版）における「国語科学習用語」の使用頻度調査と、平成20年版の『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』と、平成29年版の『新小学校学習指導要領』・『新中学校学習指導要領』における「国語科学習用語」の使用頻度調査をふまえ、小学校・中学校の国語科学習用語を、「Ａ 話すこと・聞くこと」、「Ｂ 書くこと」、「Ｃ 読むこと（文学的文章）」、「Ｃ 読むこと（説明文章）」、「伝統的な言語文化」、「言葉の特徴やきまりと漢字」「問題解決型学習」の７領域において決定し、代表的な学習用語約15個について、学習用語を有効に使う授業実践を15単元行う予定であった。しかし、平成29年6月に『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領解説国語編』が出され、こちらの「国語科学習用語」の使用頻度調査を行うことになった。また、学習用語において設定した７領域のうち、「問題解決型学習」を「情報」とした。そして7領域の主な学習用語の候補を決め、「Ａ 話すこと・聞くこと」、「Ｂ 書くこと」、「Ｃ 読むこと（文学的文章）」、「Ｃ 読むこと（説明文章）」、「情報」の5領域において、小学校低学年・小学校中学年・小学校高学年・中学校の4つの発達段階で、合計15の実践を行うことにし、担当者を決めた。その後、実践を経た2つの実践を検討した。また学習用語の解説について検討した。
平成30年度は学習用語を決定しその解説を行い、学習用語を有効に使う授業実践をすべて実施し、10月にはその成果を学会にも報告する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究代表者の工藤は平成27・28年度において大学改革準備委員会の構成員となり、平成29年度からの新学科の立ち上げ作業を行い、平成29年度に学科主任を務めている。大変多忙な3年間と、科研費研究期間が重なったためである。
また、平成29年3月に「新学習指導要領」、平成29年6月に「新学習指導要領解説 国語編」が出され、学習用語の観点からも新傾向があり、これらも含めて学習用語を拾い出し、検討し治してきたからである。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は研究の最終年度としてまとめ、全国大学国語教育学会等に報告する。
4月から7月にかけて、代表的な学習用語約15個に基づいた授業実践をすでに実施他3単元を除き、12単元を行う。授業実践担当者はすで検討会を行い依頼済みである。また、7月から9月にかけて、すでに選んでいる国語科学習用語をもとに、『新学習指導要領』の新しい教育概念を考慮しながら、「小学校・中学校国語科学習用語」の選定を200語程度行い、教育現場の教師と児童生徒が理解し、使用できるように解説を行う。10月以降はまとめに入り、学会等に成果の報告を行っていきたい。なお、研究分担者1名と研究協力者11名とは、2ヶ月に1回程度のミーティングをこれからも行っていく予定である。
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| Causes of Carryover |
物品費及び旅費について、支出が少ないのは、学習用語を有効に使う授業実践の実施が遅れているためである。平成30年度は最終年度として、有効な授業実践の実施とその授業参観を精力的に行うつもりである。
人件費・謝金については、予定額を超えている。これは、小学校・中学校国語科学習用語」の選定の範囲を、「平成27年版小学校国語科全教科書（光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版）と平成28年版中学校国語科全教科書（光村図書、東京書籍、教育出版、学校図書、三省堂の全5社版）に加えて、平成20年版の『小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』と、平成29年版の『新小学校学習指導要領』・『小学校学習指導要領解説国語編』・『中学校学習指導要領』・『中学校学習指導要領解説国語編』まで広げたからである。学習用語は学習指導要領の考え方からも大きく影響するので、特に「新学習指導要領」が出たことで、考慮せざるを得なかった。しかし、「新学習指導要領」を踏まえることで、より注目度の高い研究になるので、他の支出との調整をしていきたい。
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