2017 Fiscal Year Research-status Report
| Project/Area Number |
15K07469
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
龍原 哲 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 准教授 (40227103)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 森林管理 / 森林評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
佐渡を除く新潟県全域の素材生産の現状について調査した。平成27年度市町村別素材生産量確定値と森林組合等への聞き取り調査を基に、森林組合の管轄地域ごとにスギ人工林からのABC材別素材生産量を推定した。新潟県の素材生産において、木材市場での販売量は低下し、合板用材やバイオマス発電所燃料材など新潟県森林組合連合会が取りまとめている協定販売の取扱量が増加した。大部分の地域では主伐量が極めて少なく、間伐材が素材生産の中心となっていた。特に多雪地域では今後皆伐、再造林を行うことが困難で、非皆伐による素材生産が中心とならざるを得ない。
実際の材価を基に、作業システムと採材方針の違いによるスギ人工林の収益の変化を示した。高単価な素材の生産を目指し、集材機による架線系作業システムを用いる従来型経営方針、並材を大量生産し、高性能林業機械による車両系作業システムを用いる効率型経営方針の２つの方針を設定した。従来型と効率型の年当たり森林純収益を比較すると、ほぼすべての条件で効率型が従来型を上回った。地位上では、両者共にすべての条件で年あたり森林純収益が正となる伐期が存在した。地位中の場合、効率型が80～90年から年当たり森林純収益が正になるのに対し、従来型は100～110年前後で正となるが、正となる伐期が存在しない場合もあった。地位下の場合、両者共に年当たり森林純収益が正となる伐期は存在しなかった。以上の結果から、皆伐施業を実施できる林地の条件、非皆伐施業を実施せざるを得ない林地の条件が示された。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現在の素材生産状況を把握するとともに、経営方針のうち作業システムと採材方針を変えた場合のスギ人工林の収益性を評価し、皆伐施業が成立する条件を示すことができた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
地域の民有林を対象とした森林計画を策定することにより、作業システムと採材方針が地域全体の森林管理の収益に与える影響を示す。その結果を基に論文を執筆し、学術雑誌に投稿する。
|
| Causes of Carryover |
物品の購入費が当初の計画より少ない金額となった。
|
Research Products
(3 results)
