2018 Fiscal Year Annual Research Report
Study on creating forest plans incorporating non-clearcutting regime
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15K07469
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
龍原 哲 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 准教授 (40227103)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 森林管理 / 森林評価 / 伐期齢 / 地理情報システム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
山形県鶴岡市温海地区民有林を対象として、作業システムと採材方針の違いによるスギ人工林の収益性、必要労働量、収穫量の変化をシミュレーションによって評価した。高単価な素材の生産を目指し、集材機による架線系作業システムを用いる従来型経営方針、並材を大量生産し、高性能林業機械による車両系作業システムを用いる効率型経営方針の２つの方針を設定した。A材を採材できる最高の高さと全立木本数に占める根曲がり木本数の割合を変化させ、地位ごと伐期齢ごとに二つの経営方針について年当たりha当り森林純収益を計算した。地理情報システムを用い、いくつかの小班を統合して3haより広い面積をもつ森林管理単位を作成した。２つの経営方針に対して、伐期齢は50から120年まで5年刻みに設定し、非皆伐施業を加えた合計16通りの育林体系を設定した。各森林管理単位が採用できる育林体系は、収益が正となる場合のみとした。各育林体系を採用した場合の収穫量、必要労働量および収益を森林管理単位ごとに予測した。0-1整数計画法を用いて各森林管理単位にいずれかの育林体系を割り当てることにより、24分期120年間の収穫計画を策定した。目的関数は計画期間内の総収益を最大化することとし、各分期の必要労働量と収穫材積を一定の幅に抑える制約条件を課した。このシミュレーションの結果から選択された育林体系の割合と各分期の収穫量、必要労働量および収益の変動を示した。収穫量は両方の戦略で同じような値になったが、効率型では従来型よりも必要労働量が少なく、収益が大きくなった。
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Research Products
(2 results)
