2019 Fiscal Year Annual Research Report
Cohort Study of Advance Directives and End of Life Care
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15K08549
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
和田 泰三 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 連携准教授 (90378646)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松林 公蔵 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 名誉教授 (70190494)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | アドバンスケアプランニング / 事前指示書 / 総合機能評価 / 認知機能 / 地域在住高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年7月、ライフ・イン京都において入居者208名（平均年齢86.9才（58－103才））を対象として、アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の経験、事前指示書の作成の有無を問い、基本的日常生活動作、老研式活動能力指標、転倒スコア（FRI-5）、抑うつ（GDS-15）、摂食嚥下障害（EAT-10）、主観的健康感を評価した。人生最終段階の人工的水分・栄養方法を含めた事前指示書作成者は69.2％であり、作成者は女性が多い傾向を認めた。（P=0.08)。医療ケアの具体的な内容について誰かと話すなどACPの経験があるものは55.4％であり、女性が有意に多かった（P=0.01） 。EAT-10 3点以上の嚥下機能低下者は32.2％であった。事前指示書作成者は有意に年齢が高く（P=0.02）嚥下機能が低下する傾向（P=0.19）を認めたが、基本的日常生活動作、老研式活動能力指標、転倒スコア、抑うつ度、主観的健康感に有意差を認めなかった。最期を迎える場所の希望については、ライフ・イン京都が75.6％と最多であり、未定17.8％、病院6.5％、がつづいた。2015-2019年の施設内看取り率は60.0-86.2％であり、概ね本人の希望にそって人生最終段階のケアがなされたものと考えられる。
土佐町在住高齢者403名（平均年齢82.1才（74－105才））を対象とした検討では、ACPの経験が24.1％、事前指示書の作成者は13.9％であり、ともに女性のほうが多かった。（P=0.08、P=0.02） 人生最終段階の人工的水分・栄養方法について、あらかじめかかりつけ病院の担当医につたえておきたいものは55.2％であり、農村部在住高齢者のACPに対する関心が高いことが明らかとなった。
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