2017 Fiscal Year Annual Research Report
Multi-level covariance structural analysis of socioeconomic factors and early childhood development cohort
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15K08795
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
池野 多美子 北海道大学, 環境健康科学研究教育センター, 客員研究員 (80569715)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
喜多 歳子 札幌市立大学, 看護学部, 教授 (30530266)
西原 進吉 北海道大学, 環境健康科学研究教育センター, 客員研究員 (10584344)
山崎 圭子 北海道大学, 環境健康科学研究教育センター, 特任講師 (60732120)
小銭 寿子 名寄市立大学, 保健福祉学部, 教授 (90364281)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 社会経済要因 / 幼児期発達 / コーホート研究 / 構造分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
目的と研究意義：大規模出生コーホートを用い、妊娠初期および3歳時の社会経済要因（年収・職業など）が、3歳までの発達の遅れと問題行動にどのように影響を及ぼすか明らかにすることを目的とする。妊娠初期の社会経済要因、喫煙・飲酒など生活環境要因、１歳半時点の発達状況（発達の遅れをKIDS（Kinder Infant Development Scale）で、自閉症スクリーニングをM-CHATで評価）、養育環境要因等を含め、胎児期から3歳までの要因間の関係を構造的に解析することで、発達障害の早期発見の時期とリスクおよび効果的な予防介入策を解明する。
方法：「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」に参加している2012年3月から2013年1月に生まれた母児714組の親子を対象に、3歳調査票を郵送法にて実施した。発達評価はKIDSとSDQ（Strength and Difficulties Questionnaire）を用いた。社会経済要因は200万円未満から800万円以上まで7段階の選択肢を設けた。物理的養育環境として①住環境（住宅の密集、騒音、採光）②教育的環境（食事回数・内容、本や教育的玩具、サークル活動など）を聴取した。1歳半時点の発達状況、育児ストレス、養育環境、家族関係、養育者精神健康状態などの情報は収集済みである。
主たる成果：3歳調査票の累計発送数968件、累計回収755件（回収率76.8％）であった。1歳半と3歳両方のデータが揃ったのは565名であった。1歳半データ581名についての横断的解析では、胎児期の親の所得が300万円未満、あるいは両親の教育歴が低いとASD疑いのリスクを高めた。同時に所得が低いほど、育児ストレスが高まる傾向が示唆された。1歳半時点の母親の精神健康（GHQ）が悪いとASD疑いのリスクを高めたが、養育環境によりリスクが軽減される可能性が示唆された。
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Research Products
(8 results)
