2016 Fiscal Year Research-status Report
進行性腎細胞癌患者の予後因子および治療標的となるMDSCs特異的マーカーの探索
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15K10574
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
加藤 智幸 山形大学, 医学部, 准教授 (40396560)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武田 裕司 山形大学, 医学部, 助教 (90302299)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 腎細胞癌 / MDSC / GPI-80 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度は、第一の目標である『臨床検体における骨髄球系細胞由来抑制性細胞（MDSCｓ）と関連するGPI-80発現変動の同定』を実施し、ヒト末梢血におけるGPI-80発現変動を測定することにより、MDSCsの指標となりうることを報告した。本年度はこの結果を受けて、計画の2番目となる『MDSCs候補細胞の発現遺伝子の網羅的解析』を実施した。当初の計画ではRNAシークエンス解析を実施する予定であったが、好中球分画に含まれるRNA量が極めて少量であり、mRNA発現が乏しい事が判明したため、mRNAを増幅し、mRNA マイクロアレイ解析を行った。健常者と転移性腎細胞癌患者間から採取した末梢血白血球におけるGPI-80 mRNA発現量とその変動について比較した。さらに健常者と患者の間でGPI-80のmRNA発現量および変動を凌駕する差が認められたmRNAについて着目して解析を行った。その結果、GPI-80の発現変動を越える6つのmRNAが同定された。転移性腎細胞癌患者末梢血白血球で上昇したmRNAは、serglycin, SLC11A1, beta-glucuronidaseであり、通常の好中球への分化に加えて単球/好酸球系への分化異常が生じていることが示唆された。逆に減少していたmRNAは、defensin-alpha, FAM120A, granulysinであった。これらの候補分子は、GPI-80発現変動を越える、MDSCsの有力なマーカーとなる可能性があると考えられる。また、それらの既報の分子機能から、新たなMDSCsの作用が類推できる可能性が示唆された。さらにはこれらの分子が転移性腎細胞癌薬物治療の標的となり得ることが考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画で本年度に予定していた計画の2番目となるMDSCs候補細胞の特徴的なRNA発現パターンを同定できた。現在、ここまでの研究結果についての学会発表と学術雑誌への投稿準備を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
mRNAの網羅的解析にて新たなMDSCs候補分子を同定できた。最終年度においては、上記候補分子のmRNAについて定量的RT-PCRを実施し、MDSCs関連分子であることを統計的に証明する。可能であれば、上記各分子の抗体を用い、フローサイトメトリーにてMDSC出現について、前年度報告したGPI-80との比較を行う予定である。このことにより、目的の3番目となる、MDSCの詳細な解析が可能となる。今後の予後予測などへ応用可能となると考えている。
また、HL60細胞からGPI-80および上記候補分子の過剰発現細胞を作製し、MDSC機能に関わる分子であることを証明する予定である。
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| Causes of Carryover |
当初の計画ではmRNAシークエンス解析を実施する予定であり、これに多額の費用が掛かる見込みであった。しかし、ヒト好中球分画に含まれるRNA量が極めて少量であり、mRNA発現が乏しい事が判明したため、mRNAを増幅し、比較的安価なmRNA マイクロアレイ解析を行った。そのために次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
mRNA網羅的解析の結果、複数のMDSCマーカー候補分子が同定され、さらに解析を進める予定であるが、これらの分子に対する蛍光標識抗体は、1種類当たり約2～5万円程度であり、統計的意義を計算するために必要となる反復試験回数に応じてこれらを適宜購入・補充する必要がある。また、今後の成果発表について、電子媒体での成果発表には数十万円単位の費用がかかることがあるとともに、国内・国際学会での発表に伴う旅費等にも充てる予定である。上記の理由により十分な費用が必要であると考えている。
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