2017 Fiscal Year Annual Research Report
Analysis of the effect on nasal cavity morphology and nasal air resistance by maxillo-mandibular orthognathic surgery
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15K11238
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
長谷部 大地 新潟大学, 医歯学総合病院, 助教 (30571905)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 正治 新潟大学, 医歯学系, 教授 (80195792)
小島 拓 新潟大学, 医歯学総合病院, 講師 (90515777) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 顎変形症 / 顎矯正手術 / 気道形態 / 鼻腔通気度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は上顎骨移動術が鼻腔形態ならびに鼻腔通気度に及ぼす影響を解明して呼吸動態の変化と顎骨への影響を明らかにすることを目的として研究を開始し、最終年度はデータ解析を中心に研究を進めていった。これまでに本研究への参加に同意していただいた顎変形症患者は88名であったが、諸条件により最終的に47名で解析を行った。術式によりLe Fort I型骨切り術と下顎枝矢状分割法施行患者をA群（32名）、下顎枝矢状分割法単独施行患者をB群（15名）とした。測定項目は側面頭部X線規格写真を用いて上下顎骨の移動量と移動方向を測定し、CTデータから3次元画像解析ソフト（Dolphin Imaging version 11.7）を用いて下鼻道、上咽頭、中咽頭上部、中咽頭下部の気道容積と中咽頭での気道最狭窄部断面積ならびに上咽頭部断面積を測定した。鼻呼吸機能の評価には鼻腔通気度測定装置（KOC-8900、HI-801）を用いて鼻腔通気度（NAR）を測定し、その結果より検証を行った。
結果として対象のほとんどが上顎骨は上方もしくは前上方移動症例、下顎骨は後方移動症例であった。A群では上咽頭、中咽頭下部の容積が、B群では中咽頭上部の容積、気道再狭窄部断面積、上咽頭部断面積で術後に有意に減少していた。このことから上下顎骨移動術は鼻咽腔気道形態の変化に何らかの影響を及ぼしていると推測された。また、今回の結果では術前後の鼻腔容積に有意な変化がなかった。その要因は上顎骨の移動量が比較的小さかったためではないかと考えられた。術前後のNARに関しては有意差は認めなかったが、NARの変化量と鼻咽腔容積の変化量ならびに下顎骨の水平的移動量との間に相関関係を認めたことから、下顎骨の移動方向や移動量も術後の鼻腔通気度に影響を及ぼす可能性があると考えられ、今後も本研究を継続しさらなる検証を行いたいと考えている。
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