2017 Fiscal Year Research-status Report
発達期における構音障害の診断法ー音声同期圧力分布システムの臨床応用ー
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15K11371
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| Research Institution | Showa University |
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Principal Investigator |
杉山 智美 昭和大学, 歯学部, 助教 (20433823)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小田 訓子 (池田訓子) 昭和大学, 歯学部, 講師 (70365708)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 構音障害 / 音響分析 / 舌圧 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，構音障害をもつ小児患者に対して、侵襲が少なく、また口腔機能との関連が明確になる診断方法の確立を目指している。特に幼児期～学童期の小児は、成長期であるため、口腔内の変化も著しく、構音障害の診断を行うことが非常に困難であった。今回は構音時に舌の挙上と口蓋と舌尖の接触をする子音/s//sh/を被験音とし、音響学的分析のみではなく舌圧との関連性を検討することとした。
特に今年度は、器質的構音障害の患者を中心に検討を進めてきた。口唇口蓋裂の患者では、今回被験音となった子音/s/sh/は前歯部の歯列不正が著しいこともあり、本来構音が完成するであろう学童期にも健常小児とは異なる音響学的特徴をもつ小児が非常に多くみられた。舌圧に関しては、舌尖部と口蓋との接触部位が健常小児とは異なり、前歯部口蓋と舌尖が接触していない症例が非常に多く、また圧力も健常小児と比較して小さい値を示した。また、舌小帯強直症の患者では、口唇口蓋裂ほどの大きな異常所見はみられなかったが、強直が重症の患者では、わずかに健常小児とは異なる音響学的特徴（周波数ピークの下降）を示した。この結果について、IAPD Chile 2017で発表を行った。
今後、舌小帯強直症の患者に関しては１）筋機能訓練後の手術前、２）術直後、３）術後の筋機能訓練後の3点に着眼し、舌小帯強直症に対する手術と構音障害の改善の関係、また筋機能訓練と構音障害との関連について検討していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、発達期の小児の構音障害を観察している。対象としている患者のうち、口唇口蓋裂の患者に関しては、患者の音響学的特徴の経過を追うことができていたが、舌小帯強直症の患者に対しては、被験者数は予定していた数集まり、初診時の音響サンプルの採取は問題なく行うことができたが、手術までの経過、手術後の経過のサンプル採取が滞っている。これは、年齢が低年齢であり手術適応まで時間を要する患者や、筋機能訓練を継続して行っているが訓練が思うように継続せず、手術まで至らない症例が見られたため、経過の音響サンプル採取ができなかったことが原因と考えられる。しかし、現在被験者としている患者のうち７割程度は手術終了、もしくは手術時期が半年以内に行うことが可能であると診断できたため、平成30年度で分析を行う予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在のサンプル数で問題はないが、今後サンプル数を増やす際は、舌小帯強直症の患者の選定の際には年齢を十分考慮して行うこと、また、舌小帯強直症の患者は、小帯切除直後は会話や食事の際に痛みを伴いやすく、手術直後のサンプル摂取が困難であることが多いため、対象年齢を現在は小学校低学年までとしているが、少し対象年齢を挙げて被験者を集めることが必要であると考える。これに伴い、舌圧測定の設定の変更は要さないが音響分析システムや設定値の変更をすることが求められると考える。
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| Causes of Carryover |
今回の研究では複数の疾患に対しての検討を行っている。平成29年度までに舌小帯強直症の患者に対する音響学的特徴を検討することができたが、舌小帯強直症の患者が小隊切除術を受けた後どのように変化をしていくのか、手術後の筋機能訓練がその後の構音発達にどのように影響していくのかを検討することができなかった。
今回1年延長することにより、長期的な予後を観察することができると考えた。
現時点で舌小帯強直症の患者の初診時サンプル採取は終了しているため、手術後、また手術後の筋機能訓練後のサンプル採取を行い検討を行う予定である。サンプル採取にあたり必要となる消耗品テープの購入を要するため、次年度の使用額必要となった。
また研究成果に関しては11月に行われる小児歯科学会にて発表の予定である。ポスター印刷にあたり研究費を要する。
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