2017 Fiscal Year Research-status Report
看護技術演習に導入する看護技術コオーディネーショントレーニングの開発
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15K11531
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Research Institution | Nihon Fukushi University |
Principal Investigator |
新美 綾子 日本福祉大学, 看護学部, 准教授 (90735466)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大津 廣子 鈴鹿医療科学大学, 看護学部, 教授 (70269637)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 看護技術 / 看護学生 / コオーディネーショントレーニング |
Outline of Annual Research Achievements |
「臥床患者を端座位にする技術」と「アンプルから注射器への薬剤の吸い上げ技術」において、コオーディネーショントレーニング後には、学生の自己評価に相違があることが明らかになった。さらに予備調査を進めるために、血圧測定技術、清潔な鑷子の取り扱い技術、注射の準備に関するコオーディネーショントレーニング原案をスーパーバイザーを交えた定例の学習会(身体を介した看護技術の教え方学習会)を開催し、複数の看護技術教育者と共に検討し、次の動作に焦点をあてたコオーディネーショントレーニング原案を作成した。 血圧測定技術では、送気球の操作、マンシェットの巻き方、清潔な鑷子の取り扱い技術では、鑷子の持ち方、鑷子の先端を常に下方に維持する感覚、綿球をつかみ渡す感覚、注射の準備では、安全なアンプルカットの方法である。これらの動作は、本研究の全国調査においてターゲット動作として抽出されているものである。 作成したコオーディネーショントレーニング原案は、コオーディネーショントレーニングの原則に則り、その動作の目的を理解する「合目的性」、操作する物品の特徴をつかむためにその物品に自由に触れさせ「身体に馴染ませる」ことを大切にした。また、「課題性を与えて探らせる」ことも取り込んだ。例えばマンシェットの巻き方では、巻き方を教えるのではなく、どのように巻ければよいのかの「仕上がり」の状態を伝え、そのように巻くためにはどうしたらよいかを学生が自分で探索するという方法である。これら、コオーディネーショントレーニング原案を平成30年度に検証することで本研究の最終段階とする。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初の予定では、平成29年度には本研究の目的である看護技術演習に導入するコオーディネーショントレーニングが明らかになっているところであるが、次の理由により研究に遅延が生じたため、補助事業期間延長承認申請をさせていただき、承認された。 研究代表者の所属する看護学部は平成27年に新設され、平成30年度が完成年度である。研究代表者は、当初の予定とは異なり、平成30年度開講予定の看護学部授業科目「災害看護」の担当者として文部科学省より承認を受ける必要が生じた。そのため、本研究期間中ではあったが、被災地の視察と支援活動、災害関連の研究活動、学会発表、論文執筆に力を注がなければならず、本研究の遂行が遅延した。
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Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、本研究の最終年度であることから、平成28年度に予備調査として行ったトレーニング原案と、平成29年度に作成した新たなコオーディネーショントレーニング原案を検証し、看護技術演習に導入するコオーディネーショントレーニングを確立させる。 具体的には、学習会の構成メンバーを協力者とし、9月を目途に研究倫理委員会の承認を得て検証作業に移る。検証方法は、ダートフィッシュによる測定方法のみでは限界があるため、動作のマイクロスリップの測定と対象学生の自己評価も分析対象とする。
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Causes of Carryover |
研究代表者の所属する看護学部は平成27年に新設され、平成30年度が完成年度である。研究代表者は、当初の予定とは異なり、平成30年度開講予定の看護学部授業科目「災害看護」の担当者として文部科学省より承認を受ける必要が生じた。そのため、本研究期間中ではあったが、被災地の視察と支援活動、災害関連の研究活動、学会発表、論文執筆に力を注がなければならず、本研究の遂行が遅延したため、当該年度の使用額が予定より減少した。 次年度は、本研究の最終段階であり、複数の教育機関の看護学生の協力を得て看護技術演習に導入するコオーディネーショントレーニング原案の検証を実施することから、研究者の交通費、協力者への謝礼、データ分析費用として助成金を使用する。
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Research Products
(2 results)