2017 Fiscal Year Research-status Report
悪い知らせを伝え意思決定する協働モデルの有用性の検証及び実用化に関する介入研究
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15K11626
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| Research Institution | Oita University |
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Principal Investigator |
寺町 芳子 大分大学, 医学部, 教授 (70315323)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 志津枝 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (00149709)
植田 喜久子 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 教授 (40253067)
東 清巳 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 教授 (90295113) [Withdrawn]
橋本 理恵子 大分大学, 医学部, 助教 (90761130)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | インフォームド・コンセント / 悪い知らせ / 合意意思決定 / 協働 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．研究対象施設No1では、研究対象者がモデルを活用した実践に踏み込むことができない状況に対する学習会を昨年度から引き続いて、1回/月のペースで行った。学習会では、医師や患者の研究同意を取らないで、事例としてモデルを活用した実践を行ってもらった。その事例を検討する中で、モデルの理解やモデルの活用方法、医師との関係性の仕方や同意のとり方について、研究対象者へアドバイスを行っていった。その結果、研究対象者のモデルへの理解が深まり、研究対象者が臨床現場でどのよう活用していくかを考えられるようになってきた。また、医師に研究の同意を得ることへの抵抗も軽減され、数人の医師の研究同意を得ることもできた。さらに3名の研究協力者を得ることはでき合計7名の研究対象を確保することができた。しかし、事例検討としての実践は行ったが、医師や患者の同意が得られていないため研究のデータとしてのデータ収集までには至らなかった。
2.研究対象施設No2では、研究対象者募集の説明会を4回行った（5月～7月）が、個人での研究に参加を希望する者がなかった。再度、研究協力病院と調整をし、4つの病棟で、各病棟2回程度の説明会や学習会を行い、研究対象者を確保する方略を実施してきた。その結果、一つの病棟から6名の研究協力者を確保することはできた。さらに、もう一つの病棟で4～6名程度の研究協力者が確保できる可能性が見えてきた状況になった。研究対象施設No1の時とは異なり、モデルの学習会を行っている点や病棟単位で研究に参加しているので、医師の研究に対する理解と同意が得られ、データ収集をする準備を整えることはできた。
３．当初は3～4施設でデータ収集を行う予定であったが、2施設で15名前後の研究対象者が得られれば、この2施設で今後データ収集を行っていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
１．研究対象施設No1では、研究対象者としてさらに3名の研究協力者を得ることはでき合計7名の研究対象を確保することができた。しかし、モデルを活用した実践に踏み込むことができない状況に対する学習会を昨年度から引き続いて行い、研究対象者の準備状況や医師の研究同意を得るまでに時間を要した。
2.研究対象施設No2では、研究対象者募集の説明会を行ったが、研究に参加する者がなかった。再度、研究協力病院と調整をし、病棟単位での説明会や学習会を行って研究協力者を確保することに時間を要した。
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| Strategy for Future Research Activity |
１．研究対象施設No1では、本格的なデータ収集を開始し、9月を目途にデータ収集を行い、分析を並行して行う。
２．研究対象施設No2では、現在6名の研究対象者を確保でき、さらに6名程度の研究対象者を確保することを目指し、データ収集を行い、データ分析を開始する。
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| Causes of Carryover |
（理由）
研究対象施設No1では、研究対象者を確保することができたが、研究対象者がモデルの理解をすることに時間がかかたこと、医師の研究承諾を得ることに消極的な点などから、本データ収集まで行かず、研究対象施設No2では、研究対象者を得るまでに1年を要してデータ収集ができず、インタビューデータ等の逐語録作成名地にかかる人件費が予定より少なかったため。
（使用計画）
今後、2か所の研究対象施設で、本格的なデータ取集が確実に実施できるめどが立ったため、必要な経費として使用していく。
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