2017 Fiscal Year Research-status Report

小児高度実践看護師の子どもと家族の包括的アセスメント育成プログラム開発

Research Project

Project/Area Number	15K11733
Research Institution	Japanese Red Cross College of Nursing
Principal Investigator	江本リナ日本赤十字看護大学, 看護学部, 教授 (80279728)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	筒井真優美日本赤十字看護大学, 看護学部, 特任教授 (50236915) 川名るり日本赤十字看護大学, 看護学部, 准教授 (70265726) 山内朋子日本赤十字看護大学, 看護学部, 助手 (70460102) 太田智子日本赤十字看護大学, 看護学部, 助教 (80711093) 吉田玲子日本赤十字看護大学, 看護学部, 助教 (80735043) [Withdrawn] 鶴巻香奈子日本赤十字看護大学, 看護学部, 助教 (80616061)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2019-03-31
Keywords	高度実践看護 / アセスメント / シミュレーション
Outline of Annual Research Achievements	平成29年度は、小児看護における高度実践看護師の包括的アセスメント育成プログラムを検討する上で、包括的アセスメントの一部である身体的アセスメントに焦点を当てた。子どもを受け入れる医療施設において、子どもの症状を見逃さず医療者間で情報共有する必要があるが、実際には0歳～思春期の子どもまでの年齢幅が広いこと、様々な状況が予測されることから、高性能の小児シミュレーターを用いたシミュレーション教育法を検討した。シミュレーターを用いた様々な状況での対応を学べるよう、シミュレーションプログラミングを構築するため、①シミュレーターで可能な学習を学ぶ、②シミュレーションプログラムを体験する、③プログラミングの方法を学ぶ、④シナリオを作成する計画を立案した。小児看護専門看護師および大学院で専門看護師教育を学ぶ院生を対象に、高性能シミュレーターによるプログラミングの研修会を開催し、実際にシミュレーションを行い、アセスメントの着眼点や情報共有がどのようなものか体験してもらった。また、同じシミュレーターを用いて様々なアセスメントが可能になるようなシナリオ検討に参加してもらい、何を習得できるか検討を行った。その結果、臨床経験がある看護師の視点より、状況に応じた身体アセスメントをするために必要な要素や医療者間での情報共有の仕方が見出された。次年度は、これらの視点を踏まえ、子どもの身体、生活、発達、成育環境、家族などの視点を含めたアセスメントの枠組をつくり、教育方法を提案することを目指す。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 包括的アセスメント育成プログラムの構築を目指し、１年目（平成27年度）は入院施設・地域のクリニック・入所型施設などの看護師よりヒアリングを行い、地域で暮らす子どもと家族を包括的にアセスメントする際の枠組を提示することができた。２年目（平成28年度）はアセスメント能力向上のための教育方法を検討する上で、海外で教育効果を上げているシミュレーションに着目し、どのような方法でどのような効果が生まれるのかなど、研修会を開催して教育方法を検討することができた。そして３年目（平成29年度）に、シミュレーション教育を１つの方法論として教育プログラムに含めるため、シミュレーション体験とプログラミングを行う研修会を開催し、小児看護の臨床経験がある看護師と共にプログラムを試作できたことから、概ね順調に進展していると考える。
Strategy for Future Research Activity	平成30年度は、これまで検討してきた教育方法に加え、包括的にアセスメントする枠組を包含できるような教育プログラムを検討する。さらに、基礎教育を終えた看護師が改めて包括的アセスメントを学ぶ上で必要な支援を聞き取り、プログラム開発を行う。さらに、開発したプログラムを試行する計画を立て、今後の研究課題を明らかにする。
Causes of Carryover	（理由）平成30年度は最終年度となるため、育成プログラムの構築プロセスや今後の課題などについて国際学会にて発表を予定している。そのための旅費、学会参加費が必要であり、報告書作成と配布の郵送費が必要である。