便利社会の生活環境が高齢者の手段的ADL自立に与える影響

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K11781
• Research Institution: Baika Women's University
• Principal Investigator: 吉田 さとみ 梅花女子大学, 看護保健学部, 講師 (90634634)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 造田 亮子 名寄市立大学, 保健福祉学部, 助教 (20552566) ; 河村 圭子 梅花女子大学, 看護保健学部, 教授 (30214274) ; 大島 加奈子 梅花女子大学, 看護保健学部, 助教 (50630654) ; 中平 みわ 京都光華女子大学, 健康科学部, 准教授 (90461970) [Withdrawn] ; 重年 清香 大阪青山大学, 健康科学部, 講師(移行) (10637036)
• Project Period (FY): 2015-10-21 – 2019-03-31
• Keywords: 高齢者 / 不便さ / 手段的ADL

Outline of Annual Research Achievements

背景および目的：近年、高齢者を取り巻く環境の変化は著しく高齢者にとってはそれらの変化に適応できないことが更なる生活不安を生む可能性が推察できる。2030年には高齢者の半数近くは独り暮らしになることが推測されており、独り暮らしであっても自立した生活を送ることができるよう、高齢者の日常生活に潜む不便さの実態を把握する目的で、28年度は高齢者の外出時に行動を共にしながら参加観察を行った。
研究方法：大阪府および兵庫県ならびに北海道の市町村に所在する研究協力が得られた高齢者18名の行動観察を実施した。調査員は対象者の外出（病院・スーパー・郵便局・銀行・市役所・飲食店・駅・電車やバスでの移動など）に付き添い、行動をビデオ撮影や目視で観察し、行動観察中にインフォーマルインタビューを実施し、フィールドノートに書き留めた。
インタビューを実施した対象者の基本情報については、性別は男性2名、女性16名。年齢は60歳代1名、70歳代8名、80歳代8名、90歳代1名。家族構成は独居9名、夫婦二人4名、夫婦と子供の三人1名、二世帯2名、子供と二人2名。健康状態は慢性疾患に罹患し通院中18名。IADL評価点は5点1名、8点1名、9点5名、10点2名、12点2名、13点7名である。
また、27年度に高齢者の潜在的ニーズを把握する目的で実施したインタビューのデータ分析にも着手した。69名のインタビューデータから日常生活上の不便さが語られたコードの抽出を行い、IT機器、金融機関、公共交通機関、公衆トイレ、エスカレーターやエレベーター、歩道、病院、ショッピングモールや飲食店に関するものに類型化した。高齢者がこれらの不便さを自覚する背景には認知機能や身体機能の低下といった加齢現象が大きく影響しており、社会が自動化・機械化され便利になっても、加齢に伴う不便さは解消されていないことが推察された。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

28年度に予定していた面接調査のデータ分析の初期段階に着手できており、同時に行動観察調査によるデータ収集は終了している。

Strategy for Future Research Activity

面接調査データの質的分析を継続するとともに、行動観察調査データの質的分析を実施する。
さらに面接調査と行動観察調査の分析結果を統合し、概念の抽出と構造化をすすめる。

Causes of Carryover

調査のための交通費および謝金や分析方法の見直しにより会議費用等の経費の削減が可能となった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

今年度、学会発表4題を予定しており、旅費等に充当する