2018 Fiscal Year Annual Research Report
Establishing Methods for Early Identification and Intervention of Developmental Dyslexia Based on the Evaluation of Implicit Letter Knowledge in Preschoolers
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15K13259
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
奥村 安寿子 東京大学, 高大接続研究開発センター, 特任研究員 (60749860)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 文字学習 / 幼児 / 事象関連電位 / 追跡調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
未就学児の潜在的な文字学習について更なる検討を行うため，拗音を用いた行動課題を作成し，幼稚園および保育園の年長児のデータを収集した。方法として，拗音を含む言葉の（例：おもちゃ）の拗音部分（ちゃ）を隠し，その部分に当てはまる文字を正しい拗音，拗音の清音表記，誤った拗音の中から選択してもらった。合わせて，課題で提示した拗音の単語をいくつ読めるかを調べ，拗音表記の潜在的な学習（選択課題）と読みの対応関係を調べた。その結果，拗音の音読を獲得していない子どもでも，選択課題ではチャンスレベル以上の正答を示す児が一定数おり，音読できる以前にも文字に対する認識を持っていることが，昨年度に引き続き明らかになった。
文字学習の脳機能評価については，測定法の改良を進めたところ，計測時に参加者に求める課題の内容が事象関連電位に影響することが示された。
さらに，就学前の文字に対する認識と，就学後の読みの力の関連を調べるため，昨年度以前に本研究に参加した子ども（今年度：小学校1～2年生）を対象に追跡調査を行った。その結果，幼稚園／保育園の年長時に文字認識の弱さを示した子どもは，小学校1年生時点でひらがな音読の正確性および速度が低下しており，2年生になっても音読の困難が持続することが示された。これらより，未就学時点での文字学習の低下は，小学校入学後に発達性ディスレクシアおよび類似の特性を示し得る子どもの重要な兆候であることが示され，早期発見の手立てとして今後一層の精緻化および一般化を図っていく必要があると考えられた。
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