2018 Fiscal Year Annual Research Report
Requirements for Housing Environments that Allow Elderly People to Age in Place
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15K15888
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| Research Institution | Saku University |
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Principal Investigator |
安川 揚子 佐久大学, 看護学部, 准教授 (40315685)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀内 ふき 佐久大学, 看護学部, 教授 (90219303)
浅野 均 (浅野均) 佐久大学, 看護学部, 非常勤 (00636376)
中村 摩紀 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90444934)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 住宅環境 / 高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
超高齢社会のわが国の施策である安全・安心な生活環境の実現には専門職種による住宅環境づくりに取り組むことが必須である。研究者らは自宅で転倒経験のある高齢者への訪問調査を行い、転びにくい住まいや暮らし方を実践するきっかけとなるリーフレットを作成したが、活用方法に課題を残していた。本研究では、高齢者が住宅環境を見直すのに有用なリーフレットの改訂と、高齢者の住宅環境に対する課題、高齢者の住宅改修や福祉用具の給付に携わる各専門職種が捉えている高齢者が自宅で安全に安心して暮らすための住宅環境の要件を明らかにすることを目的とした。
調査１では在宅高齢者を対象にしたグループワークから、高齢者が自宅で安全に安心して暮らし続けるための住まいの現状や工夫していること、課題が明らかになった。また、グループワーク後に在宅高齢者が自宅に関心を持ち住宅環境を見直す視点の向上を図ることを目的に、リーフレット「転びにくい住まいや暮らし方」を用いたセミナーを行った。調査２では建築士・訪問看護師・理学療法士・作業療法士・介護支援専門員、福祉用具専門相談員の６つの専門職を対象に、専門職毎にグループインタビューを行い、各専門職が高齢者の安全・安心な住宅環境をどのように捉えているかを明らかにした。
平成30年度は、実施した調査１と調査２の結果を反映させたリーフレット改訂版を作成した。また、調査１の協力者へ結果報告をするとともに、調査２の報告会を開催し、多職種と「安全・安心な住まいや暮らし方」について意見交換した。
この知見は、地域住民が住み慣れた自宅で自立した生活を継続し、介護予防となる住まいの改善・発展に寄与するものとなる。
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