幼児期の体力・体力測定はなぜ必要か？；幼児期の体力が思春期の生活習慣に与える影響

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K16526
• Research Institution: Nippon Sport Science University
• Principal Investigator: 大石 健二 日本体育大学, 体育学部, 准教授 (60581410)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 幼児 / 体力測定 / 必要性 / 思春期 / 生活習慣

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、幼児期の体力レベル・体力測定の実施有無が思春期の生活習慣(運動習慣・運動に対する意識・防衛体力)に与える影響を明らかにすることを目的とした前向きコホート研究である。本研究のベースラインは、申請者が平成18年度から平成21年度に実施した神奈川県内の幼児を対象に実施した体力測定の参加有無と体力測定に参加した幼児約11,000人の測定結果とする。アウトカムは、思春期(小学校4年生から中学校3年生)における生活習慣(運動習慣、運動に対する意識、防衛体力)とする。アウトカムの調査方法は、アンケート法を用いる。対象は、神奈川県内の小学4年生から中学3年生の約453,000人とする。さらに本研究に参加した児童、生徒の保護者を対象にwebアンケートも実施する。
現在、教育委員会等の各機関に対象学校へのアンケート依頼方法について相談をしている。同様な生活習慣アンケートが多数存在することもあり、回収率を向上させるための依頼方法を模索中である。
Webアンケートについては、各会社のセキュリティ対策を確認が終わり業者の選定は終了している。Webアンケートの作成(webでの表示方法等)は、現在協議中である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

1.教育委員会や対象学校における担当者(研究依頼をしていた担当者)移動により、学校への依頼方法を再検討する必要性が生じた。
2.大学内での業務拡大(運動部部長就任ならびに大学同窓会役員就任)
3.父親の介護（平成27年7月頃に呼吸困難による障害者申請をし9月には障害者1級として家族の介護を必要とする生活となった。平成28年5月に難治性気胸にて他界）

Strategy for Future Research Activity

既に、アンケート内容はできているため、今後の作業は各対象学校に依頼をすることになる。ただ、依頼書を送付するだけでは回収率が低下する可能性が非常に高い。そのため、回収率を高くなるように各機関にお願いをするなど準備をしてきた。しかし、現時点では対象学校に依頼ができていないのが現状である。そのため、早急に対象学校に依頼書の送付ができるように各関係機関との連携を図り、早急に依頼文章を送付するように心掛ける。また、高い回収率となるように以下の内容の実施を計画をしている。
１．所属先と研究協力提携を結んでいる地方自治体を通じて小学校・中学校に依頼を行う。
２．平成18年度から平成21年度に測定を実施した関係各位に連絡をとり教育委員会へ打診を行う。
３．申請者所属先学部生が地域貢献の一環として訪問している小学校・中学校に個別依頼を行う。
４．研究協力校への参加に対する謝礼を充実させる。

Causes of Carryover

webアンケートの作成会社の選定の際に、windowsよりmacでの作業がより簡易的というユーザーからのアドバイスを頂き、macPCの購入した。
アンケートの内容確認では、1度に多くても10枚程度しか印刷しない。そのため、現在使用しているプリンターで十分作業できる内容である。また、現在、アンケートの依頼に向けて調整をしているが難航しているため、研究計画で示したプリンターの購入は未だしていない。webアンケート会社の契約も上記と同様な理由と年間契約ということもあり、未だ契約していない。これらの理由により、計画より使用額がすくなっている。

Expenditure Plan for Carryover Budget

今年度は、各対象学校に直接依頼状を送付するようにする。また、返信がない場合は再度、依頼状の送付を行う。そのため、依頼状の送付代が計画よりも高額になると推測している。昨年度の未使用額は上記の送付代として使用する計画である。