幼児期の体力・体力測定はなぜ必要か？；幼児期の体力が思春期の生活習慣に与える影響

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K16526
• Research Institution: Nippon Sport Science University
• Principal Investigator: 大石 健二 日本体育大学, 体育学部, 准教授 (60581410)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 幼児 / 体力測定 / 生活習慣

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、幼児の体力レベル・体力測定の実施有無が思春期(小学校4年生から中学校3年生)の生活習慣(運動習慣・運動に対する意識・防衛体力)に与える影響を明らかにすることを目的とした。我々は、平成18年度、平成19年度、平成20年度、平成21年度の４年間で約10,000人の幼児期に体力測定を実施した。現在測定を実施した子ども達は小学校4年生から中学校3年生となる。そのため、小学生から中学生を対象に現在の生活習慣についてアンケート調査を実施し、過去と現在の関係性を検討する前向きコホート研究である。昨年度、今年度と児童および生徒を対象としたアンケートの作成および依頼書の作成を実施した。作成したアンケートを基に、アンケートの実施方法として関係各位と打ち合わせを実施した。しかし、実施方法には再検討が必要という結論に至り、アンケート実施が困難な状況である。そのため、研究計画から随分遅れている。そのため、アンケートの実施方法を再検討することが必須である。今後は市教育委員会や市体育協会の協力のもと、また子どもたちの出身幼稚園、保育園(保育所)に依頼をし、幼稚園や保育園から各個人へのアンケートの依頼も検討している。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2015年度は父親や母親の介護が必要となり2016年度の5月に父親が他界した。1年間は介護のため研究を実施する時間が困難だった。2016年度は、2015年も直接学校に依頼する予定だった学校教員の移動や教育委員会、体育協会の職員の移動により研究関係者との打ち合わせが困難となった。さらに学校への直接依頼ができなくなり、アンケートの実施方法の再検討が必要である。

Strategy for Future Research Activity

横浜市教育委員会に再度打診を行い、今年度中にアンケートを実施する。また、1年間の延長申請を視野にいれている。

Causes of Carryover

2015年度は父親や母親の介護が必要となり2016年度の5月に父親が他界した。1年間は介護のため研究を実施する時間が困難だった。2016年度は、2015年も直接学校に依頼する予定だった学校教員の移動や教育委員会、体育協会の職員の移動により研究関係者との打ち合わせが困難となった。さらに学校への直接依頼ができなくなり、アンケートの実施方法の再検討が必要である。

Expenditure Plan for Carryover Budget

1年間の延長の申請も視野に入れ、可能な限り研究を進める