2016 Fiscal Year Research-status Report

映画作家、メディア、社会――戦中・戦後の小津安二郎作品

Research Project

Project/Area Number	15K16658
Research Institution	Josai International University
Principal Investigator	瀧浪佑紀 (滝浪佑紀) 城西国際大学, メディア学部, 准教授 (30631957)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2018-03-31
Keywords	映画 / メディア / 戦前日本文化 / 戦後日本文化
Outline of Annual Research Achievements	３カ年を予定している本研究にとって、本年は２年目にあたる。二年目の研究として、小津作品の詳細なテクスト分析のみならず、小津作品周辺のコンテクストをも考慮に入れたより多角的な研究が試みられた。とはいえ、もっとも重要な研究内容は、小津作品そのものの詳細な分析であることにかわりはない。本年の実績として、まず論文「階段と田舎――キング・ヴィダー『結婚の夜』を背景とした小津安二郎『風の中の牝鷄』と『晩春』の分析」『城西国際大学紀要』25号5巻（2016）、1-19頁の発表が挙げられる。この論文は、前年における学会での口頭発表を大幅に発展させたもので、小津戦後作品の『風の中の牝鷄』と『晩春』を分析するとともに、戦後日本におけるアメリカニズムという観点から1930年代のハリウッド・スクリューボールコメディの受容を考察したものである。狭義においては小津論ではないが、松竹という文脈、戦後日本の大衆文化・若者文化という観点から、大島渚（および他のニューウェーブ監督）の考察も開始し、研究会での口頭発表として、「大島渚の政治映画」城西国際大学メディア論研究会、城西国際大学、2016年9月をおこなった。くわえて、松竹にとどまらない戦後日本における映画の役割・変化を、日活をはじめとする他の撮影所との関連において調査を行い、また通史として、本研究者が長年に渡っておこなっている小津安二郎研究（サイレント映画期以降）という広い文脈の中にも、本研究で得られた成果を随時位置付けている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 先述したように、本年は１本の論文を発表することができ（「階段と田舎――キング・ヴィダー『結婚の夜』を背景とした小津安二郎『風の中の牝鷄』と『晩春』の分析」『城西国際大学紀要』25号5巻（2016）、1-19頁）、この点で順調に成果を上げていると言える。この論文では、まさに本研究が大きな問題として取り上げている戦後アメリカニズムの文脈の中での小津作品の位置を考察したものであり、多くの論文や研究がなされている小津戦後作品に対し、新しい視点からアプローチができたものと考えている。また小津作品の文脈を捉えるため、松竹ニューウェーブ作品についても、当時の日本映画や松竹の状況を考慮に入れながら着手し、今後における小津作品分析との総合の端緒としている。これに関しては、昨年度からの研究の継続であるが、本年は研究発表を行うことができた（「大島渚の政治映画」城西国際大学メディア論研究会、城西国際大学、2016年9月）。
Strategy for Future Research Activity	今後はこれまで本研究が行ってきた（１）小津作品そのものの分析、（２）小津作品の文脈分析を総合させることを目指す。そのためにも、1950年代から1960年代初頭までの日本映画を取り巻く状況を、ニューウェーブ映画を中心に考察し、小津作品との関連を明らかにしたい。とりわけ、松竹におけるメロドラマの位置がここでの重要な論点となる。くわえて、本研究に先行する研究プロジェクトである「『動き』と『明るさ』の美学――小津安二郎初期映画と戦間期日本における映画言説」（科学研究費補助金・若手（Ｂ））との総合も目指し、戦前サイレント作品から、戦中・戦後を通じた小津作品全体像の提示も目指し、さらに広くには、日本における映画の経験・メディアの位置についての考察のひとつとしていく。
Causes of Carryover	3月に国際学会出席を予定していたが、公務のためキャンセルせざるを得なかった。そのため、海外出張旅費使用分が繰り越されることになった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	本年度に国際学会出席にかかる経費として使用する予定である。