2016 Fiscal Year Research-status Report
組織コミットメントの多次元性の再検討と測定尺度の開発
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15K17125
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
小山 健太 東京経済大学, コミュニケーション学部, 講師 (50645025)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 組織コミットメント / 尺度開発 / 組織行動 / 組織心理学 / 進取的行動 / 外国籍社員 / 異文化マネジメント / ダイバーシティマネジメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
組織心理学の基本概念の１つである「組織コミットメント」は、当初は構成概念の多次元性に着目する研究が多かった。しかし、Allen & Meyer（1990）により「情動的／功利的／規範的」の3因子による構成概念が確立され、様々な実証研究で「情動的コミットメント」が職務満足などの結果変数に有意に影響力があることが実証されると、以後の研究では、「情動的コミットメント」のみが着目されることが多くなった。
しかし、今後活用が期待されている「多様な正社員」は、長期や長時間勤務を前提としないため、情動的コミットメントが相対的に低いと推察される。また、激しいビジネス環境で組織の競争力を高めるために、日頃の仕事に創造的に取り組む「進取的行動」に影響を与える組織コミットメントの探求が求められている。
そこで、本研究では、組織コミットメントの多次元性を再検討し、測定尺度を開発することを目的としした。
平成28年度も引き続き、日本企業で働く外国籍正社員に対象をしぼって研究調査に取り組んだ。前年度に実施した外国籍正社員106名へのアンケート調査および、今年度に実施した7社10組（外国籍若手社員と日本人上司のペア）へのインタビュー調査の分析結果を、「日本企業で働く外国人若手社員の組織コミットメント意識と上司行動の影響 : ミッション共感的コミットメントの可能性」として取りまとめ、学内紀要「コミュニケーション科学」に投稿し掲載された。
インタビュー調査からは、外国籍正社員のコミットメント意識（とくにミッション共感的コミットメント）に対して上司の影響力が大きいことが分かった。さらに、外国籍新入社員を育成指導する上司の意識変容が大きいことが分かり、上司のマネジメントスタイルの変化について平成29年度の組織学会研究発表大会で発表予定である（査読有、採択済）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は、組織コミットメント新しい概念を発見し、それがどのような影響力をもつかを検討することである。その観点から、初年度において「ミッション共感的コミットメント」という新しい構成概念を発見でき、2年目の今年度にそれを論文として学内紀要「コミュニケーション科学」に掲載できたことは一定程度評価できると思われる。また、今年度、外国籍新入社員と上司へのインタビュー調査を実施できたことは、仮説の展開および明確化のために非常に効果的であった。
とくに、当初はそれほど重視していなかった、日本人上司の意識変容について仮説を導き出せたことは重要な発見事項であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの調査から導出された仮説および尺度にもとづき、次年度はアンケート調査を再度実施する。アンケート調査は日本企業で働く外国籍若手社員を対象として、組織コミットメントの多様性を検討するとともに、その意識に影響を与える上司の行動についてについても調べる。研究成果は、国内外のジャーナルに投稿することを目指す。
また、実務家を対象とする国際的な研究報告会も次年度に開催予定である。研究報告会には、当該分野の専門家を国内外から招聘し検討を深める予定である。
さらに、研究成果の概要をホームページ上にも掲載する予定である。
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| Causes of Carryover |
おおむね予定通りの支出であったが、若干の残金（822円）が発生した。若手Bは基金化されているため、効果的に科研費を使用するために、3年目以降の資金と合わせて使用することとした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
3年目において使用する（図書購入等）。
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