2004 Fiscal Year Annual Research Report
地域循環の拠点と基盤の整備による都市再生のシナリオ設計とその評価システムの構築
Project/Area Number |
16360268
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
|
Research Institution | Toyo University |
Principal Investigator |
藤田 壮 東洋大学, 工学部, 教授 (70263217)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福手 勤 東洋大学, 工学部, 教授 (70366516)
秋山 哲一 東洋大学, 工学部, 教授 (30111917)
吉本 國春 東洋大学, 工学部, 教授 (90307778)
北脇 秀敏 東洋大学, 国際地域学部, 教授 (60251344)
松野 浩一 東洋大学, 工学部, 教授 (40328646)
|
Keywords | 建設廃棄物 / 地域循環 / LCA / 埼玉県木材循環 / 岡山エコタウン / 評価システム / REW / 住宅ストック |
Research Abstract |
埼玉県の住宅ストックを対象として,木材に由来する炭素のストック・フロー量を把握した.その上で,木材の循環利用を促進する技術の開発,多段階活用による環境改善効果およびコストを算定している,木材の循環利用技術として,解体材を再び構造材として再利用する部材リユース,チップ化した廃木材をエンジニアードウッドの原料として再生利用するマテリアルリサイクル,廃木材をチップ化して燃料代替としてエネルギー利用するサーマルリサイクルを取り上げる.各循環利用技術を組み合わせた循環利用施策プログラムを設定し,木造住宅のライフサイクルにおけるCO_2排出量およびコストの算定を通じて評価を行った. 木材が焼却処分等により炭素を放出するまでの間は,伐採された木材への炭素蓄積量を将来排出される潜在的な炭素排出量とみなし,木造建築物の耐用年数を炭素蓄積期間とする.また,植林に関しては,木造建築物の耐用年数が森林伐採跡地への植林による炭素吸収期間に相当するとみなし,耐用年数を育林期間と仮定して炭素吸収量を推計した. 平成14年には,全体で190kt-Cの炭素が投入され,39.7kt-Cの炭素が放出されたことが分かった.時系列の変化を見ると,廃木材の焼却によるCO_2排出量は10年間で約4倍に増加する結果となり,年間炭素放出量は,10年間で5.4倍となり,今後も高い水準で推移することがわかった. さらに,木造建築物を対象としてライフサイクルでの二酸化炭素排出量およびコストを算出し,木材循環を図るための施策プログラムの評価を行った.その結果,部材リユースとEW化の間には,CO_2排出量とコストに関してトレードオフの関係があることが分かった.廃木材の循環利用を促進するためには,各技術の特性・地域の特性を活かしたプログラムの設計が重要となることがわかった. 同様のシステムを用いて,評価システムの構築と岡山エコタウンにおける解析への応用を図った.
|
Research Products
(4 results)