2004 Fiscal Year Annual Research Report
電子カルテシステムにおける看護実践用語分類の実態調査及びモデル構築に関する研究
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16390630
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Kitasato University |
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Principal Investigator |
黒田 裕子 北里大学, 看護学部, 教授 (90234616)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中木 高夫 日本赤十字看護大学, 看護学部, 教授 (40110564)
小田 正枝 西南女学院大学, 保健福祉学部, 教授 (80194562)
相良 かおる 西南女学院大学, 保健福祉学部, 講師 (00330887)
山勢 博彰 山口大学, 医学部保健学科, 助教授 (90279357)
菊地 登喜子 宮城大学, 看護学部, 教授 (60153061)
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| Keywords | 電子カルテシステム / 看護実践用語分類 / 看護記録 / NANDA看護診断 / 看護成果分類 / 看護介入分類 / ヒアリング調査 / 実態調査 |
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| Research Abstract |
看護実践用語を理想的に組み込んだ電子カルテシステムの構築を目指し、現状を把握するための実態調査に向け、2004年6月〜9月にかけて全国100床以上の4,738医療施設の看護部門に郵送による事前調査を行った。回答のあった2,127施設について地域別、設置主体別、病床別の電子カルテシステム稼働状況を調べた。結果、2001年を境に電子カルテシステム導入が急増していること、「今後も予定はない」と答えた施設は、独立法人の施設と300床未満の施設に多いことが明らかとなった。回答のあった2,127施設中、ヒアリング調査にも快諾した301施設の内の50施設について、2004年9月〜12月の間にヒアリング調査を実施した。結果、50施設の看護支援システムの内、「アセスメント枠組み」→「全体像の描写」→「看護診断ラベル」→「関連因子」→「看護成果・目標」→「看護介入」の流れ、または、「アセスメント枠組み」→「全体像の描写」→「標準看護計画」の流れが導入されている施毅が10施設あった。また、日々の経過記録やサマリーを電子化している施設が43施設、クリティカルパスを併用している施設が29施設あった。電子カルテシステム導入の利点として、他職種間と情報共有、医師との口頭指示の廃止、カルテ持参が不要、新人看護師の看護過程の知識獲得均等化、記述洩れ防止、責任の所在明確化などがあった。問題点・課題としては、機密保持の問題、システム評価基準の明確化、入力方法の操作性の不便さ、情報開示の仕組みなどであった。今後は大規模な実態調査に向けて質問紙を開発し、より詳細な実態を把握する予定である。
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