2006 Fiscal Year Annual Research Report
IT活用による医学教育PBL支援のあり方に関する研究
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16590424
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| Research Institution | Kochi University |
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Principal Investigator |
栗原 幸男 高知大学, 医学部, 教授 (00215071)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北添 康弘 高知大学, 医学部, 教授 (90112010)
奥原 義保 高知大学, 医学部, 助教授 (40233473)
渡部 輝明 高知大学, 医学部, 助手 (90325415)
中島 典昭 高知大学, 医学部, 助手 (00335928)
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| Keywords | 教育工学 / 情報工学 / 情報システム / 医学教育支援 / PBL |
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| Research Abstract |
医学教育におけるPBL実施支援としてのIT活用のあり方について本研究課題では取り組んできた。初年度に実施した全国の医科大学・医学部に対するPBL運用状況およびIT活用に関する意識調査の詳しい分析を行い、調査報告書を作成した。この分析からは、日本の医学教育におけるPBL実施体制は欧米の大学に比較すると極めて貧弱であり、PBLを効果的に展開するには厳しい状況にあることが明らかになった。また、PBLを効果的に展開するために欧米の大学で実施されているIT活用に対する評価は、ほとんどの事項が「ある程度効果がある」との回答であり、IT活用を展開できる状況にないことが示唆された。ただし、「全国共同利用できるPBL課題データベース」は、多くの大学の回答者が支持した。そこで、日本の医学教育PBLを支援するIT活用の1つとして、PBL課題を含む電子医学教材の共同利用データベースの構築を提案し、全国の医科大学・医学部に対してその構想への意識調査を実施した。
アンケート回答は6割強の50大学からあった。48校(96%)がPBLを用いた教育を実施しており、その内27校はPBLによる授業がかなりの重きを占めている状況にあった。PBL実施支援のための「全国共同利用電子教材データベース構築」に対しては、約6割の回答者から肯定的な回答があった。構築の進め方は積極的な大学が協力し、構築を進め、出来上がった共同利用データベースシステムの管理を全国共同利用施設等のしっかりした組織で行うという考え方がほぼ半数の意見であった。米国では全国組織である北米医学教育協会のリーダーシップの下で「共同利用電子教材データベース構築」が進められたが、日本はまだそのような状況になく、小規模でも具体的に「共同利用電子教材データベースシステム」を構築し、その有効性を示しながら発展させる必要があることが明らかとなった。
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