2019 Fiscal Year Annual Research Report
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16H01963
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
小島 泰雄 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (80234764)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金 どぅ哲 岡山大学, 環境生命科学研究科, 教授 (10281974)
佐藤 廉也 大阪大学, 文学研究科, 教授 (20293938)
今里 悟之 九州大学, 人文科学研究院, 准教授 (90324730)
作野 広和 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (50284146)
中川 秀一 明治大学, 商学部, 専任教授 (00298415)
筒井 一伸 鳥取大学, 地域学部, 教授 (50379616)
磯田 弦 東北大学, 理学研究科, 准教授 (70368009)
中條 曉仁 静岡大学, 教育学部, 准教授 (40432190)
中辻 享 甲南大学, 文学部, 教授 (60431649)
吉田 国光 金沢大学, 学校教育系, 准教授 (70599703)
小方 登 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (30160740)
山村 亜希 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (50335212)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 人文地理学 / 集落再編 / 農村変化 / 生活空間 / 国際比較 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の最終年度を翌年に控え、本年度末に東京の駒澤大学で開催されることになっていた日本地理学会2020年春季学術大会において、シンポジウム「農村変化と地理学―地域運営組織をめぐって」を企画した。本シンポジウムでは研究代表者と研究分担者7名の報告とコメント・総合討論を実施し、集落再編をめぐる農村変化の現状認識に関わる学術的な研究成果をひろく地理学界に公開する予定であったが、新型コロナウイルスの感染拡大により、学術大会が発表予稿に基づく書面開催となり、実質的な議論は持ち越しとなった。コロナ禍は本科研メンバーのフィールド調査のいくつかについて実施を困難としたが、感染拡大までに臨地研究集会を実施できたことにより、上記のシンポジウムにつながる討論は順調に展開された。
まず7月下旬には鳥取大学コミュニティ・デザイン・ラボにおいて「地域運営組織の地理学的考察」をテーマとして本科研メンバーよるワークショップを実施した。また9月17日から19日まで韓国全羅北道の鎮安で、巡検を中心とした臨地研究集会を実施し、韓国農村で地域振興に取り組んでいる方々との対話を通して、日本と韓国の農村開発の類似と相違に関する認識を深めた。さらに12月には伊豆半島南部の農村開発の実践にかかわる臨地研究集会を実施し、周辺農村が向き合う困難な状況に向きあう現地の方々との交流に立脚した研究討論を行った。
このほか科研メンバーはそれぞれのフィールド経験を活かした調査研究を着実に進めており、例年のように多数の論著を公開している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
年度末に実施予定であったシンポジウムが、新型コロナウイルスの感染拡大により書面開催になったことにより、本研究課題の研究成果を学術界に発信することが所期の目的を十分に達成することができなかったものの、個々のメンバーによる調査研究の着実な展開を基礎とし、その成果を共有し統合するための臨地研究集会については所期の予定通りに行うことができ、またシンポジウムについても討論を残すところにまで到達していることから、当初の計画に対してやや遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本科研の最終年度には、田園回帰や地域運営組織に象徴される農村変化の新しい動向について、集落再編を軸とした研究成果の取りまとめを行うとともに、科研メンバーによる補足的なフィールド調査に基づく個別の調査研究を進めてゆく。前者については、昨年度に実施した集落再編の国際比較をめぐる国際シンポジウムの成果について、英文の論集として刊行するための編集作業を進めるとともに、新型コロナウイルスの感染拡大により書面開催となったシンポジウムについて、学術大会あるいは独自の研究集会を設定することにより実施し、コメントと総合討論をあわせて学術界への発信を行う。その議論をもとに地域運営組織についての論集の刊行をめざす。
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