2016 Fiscal Year Annual Research Report
課題発見解決型フィールドワーク教育の多面的評価方法の構築
Project/Area Number |
16H03060
|
Research Institution | Ehime University |
Principal Investigator |
松村 暢彦 愛媛大学, 社会共創学部, 教授 (80273598)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
若林 良和 愛媛大学, 南予水産研究センター, 教授 (10201146)
寺谷 亮司 愛媛大学, 社会共創学部, 教授 (10207491)
淡野 寧彦 愛媛大学, 社会共創学部, 准教授 (10591951)
羽鳥 剛史 愛媛大学, 社会共創学部, 准教授 (30422992)
渡邉 敬逸 愛媛大学, 社会共創学部, 准教授(特定教員) (30711147)
二神 透 愛媛大学, 防災情報研究センター, 准教授 (40229084)
牛山 眞貴子 愛媛大学, 社会共創学部, 教授 (50168085)
井口 梓 愛媛大学, 社会共創学部, 准教授 (50552098)
笠松 浩樹 愛媛大学, 社会共創学部, 助教 (60520690)
西村 勝志 愛媛大学, 社会共創学部, 教授 (70198498)
深堀 秀史 愛媛大学, 紙産業イノベーションセンター, 准教授 (70617894)
榊原 正幸 愛媛大学, 社会共創学部, 教授 (80202084)
仲道 雅輝 愛媛大学, 総合情報メディアセンター, 講師 (90625279)
根本 淳子 愛媛大学, 大学連携e-Learning教育支援センター四国愛媛大学分室, 准教授 (80423656)
|
Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
Keywords | フィールドワーク / 実践型教育 / ポートフォリオ |
Outline of Annual Research Achievements |
課題発見・解決思考力を育む科学教育とフィールドワーク教育の連携のために、国内、海外の大学において実践されているフィールドワーク教育と導入教育のカリキュラム事例と効果を収集し、導入教育で取り入れられている自然科学、社会科学とフィールド教育の教育目標等に着目して、関係性を分類し、科学教育とフィールドワーク教育の連携に関する課題を把握した。また、愛媛大学社会共創学部の授業カリキュラムにおいて、課題発見、解決思考力を育成するために、自然科学と社会科学の基礎的な専門講義科目とフィールドワーク科目を組み合わせた学習プランを検討した。 また、フィールドワーク教育のルーブリック評価法を開発するために、地域のステークホルダーから収集したナラティブの活用方法を検討した。あわせて、フィールドワーク教育の評価として、自己評価、チーム内の他学生による評価、教員による評価、地域ステークホルダーからの多様な主体による方法を検討し、評価シートを作成した。これは、評価項目の自覚、評価対象としての意識、自己評価と他者評価のギャップからの気づきをもたらすことが期待されるさらに、eポートフォリオ(ecrip)を作成し、1年次のフィールドワーク基礎実習も含めたポートフォリオ活動を実践した。ポートフォリオシステムに記入されたテキストを用いて共起分析を行い、フィールドワーク基礎実習の教育目標の達成に関する課題を明らかにした。 フィールド地域における地域づくり活動の把握については、フィールドワークの対象地における地域づくり活動を把握した。多様なフィールドワークの実践地域を対象に、フィールドの自然環境条件、人口等の社会経済的条件、歴史的な背景や風俗・文化、自治会等の地縁組織やNPO等の組織による地域づくり活動のこれまでの実施状況等を把握した。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
フィールドワーク教育と自然科学、社会科学の基礎的知識を連携した授業カリキュラムを作成するとともにecripと称するeポートフォリオシステムを構築するなど、2年次以降の本格的なフィールドワークに対する準備が予定通り行うことができたため。
|
Strategy for Future Research Activity |
2年次以降、地域のステークホルダーと密接に関わるフィールドワーク教育が始まるため、ecrip(eポートフォリオシステム)を活用して教育効果の時系列的な分析を行っていく。さらに地域のステークホルダーの態度、行動変容についてあわせてデータを蓄積していくことを予定している。
|