2018 Fiscal Year Annual Research Report
Establishment for paleosequake and tsunami scale estimtion method by using integrated earthquake and tsunami record information
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16H03146
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Research Institution | Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology |
Principal Investigator |
今井 健太郎 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地震津波海域観測研究開発センター, 技術研究員 (20554497)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
都司 嘉宣 公益財団法人深田地質研究所, その他部局等, 客員研究員 (30183479)
高橋 成実 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地震津波海域観測研究開発センター, グループリーダー (70359131)
菅原 大助 ふじのくに地球環境史ミュージアム, 学芸課, 准教授 (50436078)
蝦名 裕一 東北大学, 災害科学国際研究所, 准教授 (70585869)
行谷 佑一 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 主任研究員 (90466235)
前田 拓人 弘前大学, 理工学研究科, 准教授 (90435579)
岡田 真介 東北大学, 災害科学国際研究所, 助教 (50626182)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 歴史津波 / 地震津波履歴情報 / 波源推定手法 / 1804年象潟地震 / 1854年安政東海・南海地震 / 1896年明治三陸地震 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は1804年象潟地震の震源モデルについて,構造探査による海域活断層の詳細情報を利用し,これまでに提案した断層モデル(今井・他,2018)の妥当性について検討を行い,修正を行った(高橋,今井,岡田).また,象潟地震を対象とした大規模地震動シミュレーションに資する地下構造モデルなどの解析環境整備について,引き続き実施した(前田). 南海トラフ巨大地震における1854年安政東海地震および南海地震を主な対象として,地震津波に関わる新史料の調査および解釈とそれ基づいた津波痕跡高調査を,伊豆半島,駿河湾,遠州灘と高知県沿岸で実施した.高知県黒潮町における史料調査においては過去の南海トラフ巨大地震による津波来襲の様相が克明に記述された新史料"大塩筆記"の元史料を保全することができた(蝦名,都司).さらに,これまでの成果を踏まえた最新史料に基づく広域かつ信頼性の高い津波高分布を得ることができた. 津波波源の推定手法については,観測値と計算値の誤差を最小とするように焼きなまし法で断層すべり分布を求める手法を新たに開発し,誤差指標に関する評価パラメータの最適化を行った.本手法を安政東海地震の波源域について適用し波源推定を実施した(今井). 津波堆積物の利活用方法について,南海トラフ巨大地震(1707年宝永地震,1854年安政南海地震)における大分県龍神池の津波堆積物を検証対象として,津波外力と津波堆積物分布の関係について,数値実験に基づいて検討を行った.(菅原,岡田).加えて,歴史時代の津波被害関数の高度化を鑑みて,人工改変が急激に進む前の明治期の津波イベントとして1896年明治三陸地震を対象として,津波外力と建物被害に関する史料の再整理と予備調査を実施した(行谷,蝦名).
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では,歴史資料の被害記述や大地に刻まれた痕跡などの地震津波履歴情報を統合利用して,歴史時代に発生した巨大地震・津波の震・波源を解析するための手法を検討し,この解析からどこまで実像を復元することができるのか,定量的に評価することを目的としている.このために,対象とする地震津波の津波痕跡高とその分布,地殻変動履歴,津波堆積物の履歴,海岸地形の変化履歴,地震動被害とその分布,海域活断層履歴,の6つの地震津波履歴情報を収集し,各情報が震・波源域や規模推定に与える影響やその寄与度について検討を行ってきた.解析対象とした地震イベントとして,1804年象潟地震と1854年安政東海地震を選択し,本研究で高度化した解析手法を利用して波源推定を行った.6つの履歴情報のうち,津波をともなう巨大地震の大局的な震・波源解析には津波分布と地殻変動の履歴が極めて重要であることを示すことができた.海域活断層による地震イベントの場合,海域活断層履歴があると波源断層のメカニズムに関する諸情報を参照することができるため,より尤もらしい波源断層の推定が可能となる.さらに,海岸線復元が可能であれば,津波痕跡に関する詳細な比較検討が可能となることも示した.一方で,地震動履歴についてはまだ未解明である.地震動解析の環境整備を引き続き実施し,地殻変動&津波の履歴情報を利用した断層モデルで地震被害に関する履歴情報をどこまで説明できるか検証を行うことが大きな課題である. 以上から,地震動解析がやや遅れている点は否めない.地震解析は象潟地震を対象としているが,広域な地震動被害の再現を試みる場合,青森県から宮城県までの地下構造モデルを構築する必要があるため,まずは,強震域のみで検討を行うこととし,解析期間の短縮を図る.
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Strategy for Future Research Activity |
津波痕跡情報における建物被害情報を有効活用するために,これまでに構築してきた江戸期における建物被害関数の高度化を行うとともに,より詳細な被害情報が残されている近代に発生した津波イベントを対象とした被害情報を活用する(行谷,今井,蝦名). 津波堆積物が持つ情報を最大限に活用して,定量的な津波外力評価手法の定量化を行う.当2019年度では,大分県龍神池で得られた津波堆積物分布をベンチマークとして,堆積物分布が持つ津波外力を規定するための諸条件について定量化を行う(菅原,岡田). 歴史時代に発生した地震津波の情報は極めて断片的であるが,津波・地震履歴の各種情報の統合利用により最大限の波源情報を引き出し得ると考えられる.津波高やその浸水域,津波堆積物評価や地殻変動の情報が波源推定に与える影響については明らかになりつつあるが,地震動に関する影響は未だ不明である.2019年度では,1804年象潟地震や1854年安政東海地震などを対象イベントとして,津波と地殻変動から構築した断層モデルを基本として,海域構造調査結果に基づいた活断層履歴や分岐断層を考慮した断層モデルの再検討(高橋,今井)と,地震動に関する大規模数値解析を実施し.史料に基づく強震域分布の比較を行い,本検討で得られた震源モデルの妥当性を引き続き検討する(前田).各種履歴の情報量と解析水準(波源の分解能)に関する検討について,過去の南海トラフ巨大地震を対象に検討を行う.さらに,震・波源に含まれる規模の偏差幅も含めた評価を引き続き行う(今井). 以上の検討を踏まえて,地震津波履歴情報が震・波源域評価に与える影響度を評価し,各種履歴提案を行う.
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Research Products
(5 results)