Education and practice for disaster medicine by new simulation system

2017 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16H03155
• Research Institution: Nippon Medical School
• Principal Investigator: 布施 明 日本医科大学, 医学部, 准教授 (80238641)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 小山 博史 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (30194640) ; 鈴木 進吾 国立研究開発法人防災科学技術研究所, その他部局等, 主幹研究員 (30443568) ; 石井 浩統 日本医科大学, 医学部, 助教 (50614830) ; 横田 裕行 日本医科大学, 医学部, 助教授 (60182698) ; 宮内 雅人 日本医科大学, 医学部, 助手 (60312063) ; 布施 理美 日本医科大学, 大学院医学研究科, 研究生 (30229083)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: 災害医療 / シミュレーション / 地理情報システム / 離散事象シミュレーション / 首都直下地震

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、【目的1】災害医療対応シミュレーションシステムを構築、【目的2】卒前・卒後災害医学教育での活用と検証、【目的3】災害訓練、実災害での災害医療対応シミュレーションシステムの活用と検証、を行うことである。
まず、基本となる災害医療対応シミュレーションシステムの構築を行った。本シミュレーションの目的は地震想定をベースにさまざまな要素を考慮して、現行の体制とルールの中でどのような状況が想定されるのかを知ることである。地理情報システムを積極的に活用し、負傷者（重篤、重症、中等症、軽症）、緊急車両の需給状況、医療チームの応援／受援状況、医療資器材の需給状況、病院施設等のマッピングを説明変数として負傷者の医療機関への搬入、転院搬送などのシミュレーションを行った。重篤者・重症者の災害死・災害関連死を目的変数として、災害医療対応の課題を抽出し、解決策を検討した。検討された解決策に従って、体制やルールを変更した場合に、どのような状況が想定されるのかを把握することも容易となる。
これまでの考察から被災地内で収容可能な病床数を多くした場合に救命率の向上が期待できる可能性があることが判明した。その他、結果に影響を与えるものとして、災害派遣医療チーム数、広域医療搬送拠点までの搬送時間、広域医療搬送拠点から域外への搬送時間、空きベッド数などが挙げられた。
今後も拠点病院等の倒壊・ライフライン状況、道路閉塞／啓開状況、食糧・水等の需給状況なども検討に含めながら分析の精度を上げる。さらに今年度（H30年度）から災害医学教育の現場に試行的に導入を行う予定である。最終年度（H31年度）では、災害医学教育での活用内容を参考に、行政を含めた災害訓練での活用を検討し、実災害でも現場の状況が上がってくるまでの間、予測値を算出することで発災早期から使用できるシステム構築を行う予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

H28~H29年度では基本となる災害医療対応シミュレーションシステムの構築を行った。地理情報システムを積極的に活用し、待ち行列タイプの離散事象シミュレーション（Discrete Event Simulation）とした。災害医療対応をシステムとして考え、システムの混雑現象を分析する方法とした。負傷者（重篤、重症、中等症、軽症）、緊急車両の需給状況、医療チームの応援／受援状況、医療資器材の需給状況、病院施設等のマッピングを説明変数として負傷者の医療機関への搬入、転院搬送などのシミュレーションを行った。変数を様々に設定してシミュレーションを行う事で、どの変数が“予防可能な災害死・災害関連死”に影響を与えているかを検討した。
災害医療シミュレーションシステムの基本画面は大きく分析画面と訓練画面に大別し、それぞれの作業が行いやすいユーザーインターフェースとした。分析画面ではシミュレーションを行う前提となる変数を抽出し、当該変数を変動させた場合の結果に与える影響についての考察を行った。これまでの考察から被災地内で収容可能な病床数を多くした場合に救命率の向上が期待できる可能性があることが判明した。その他、結果に影響を与えるものとして、災害派遣医療チーム数、広域医療搬送拠点までの搬送時間、広域医療搬送拠点から域外への搬送時間、空きベッド数などが挙げられた。今後も拠点病院等の倒壊・ライフライン状況、道路閉塞／啓開状況、食糧・水等の需給状況なども検討に含めながら分析の精度を上げる。
本研究の基幹部分は災害医療対応シミュレーションシステムの構築である。システム構築で最も重要なことは基本設計を正確に行うことであるが、その際に応用性も視野に入れておく必要がある。
当初の工程はほぼ達成した。

Strategy for Future Research Activity

本年度（H30年度）は2つの課題に取り組む。
１．現在のシミュレーションシステムをさらに精緻化すること、そして、２．シミュレーションシステムを医学教育に活用できるような手法を開発すること、である。
１については、１）さらに変数がどのように結果に影響を与えるかを検討する、２）新たな変数として医療以外の道路状況や建物倒壊、火災、ライフラインなど基礎的な状況を変数として加えることにより現実的なシミュレーションとなれるかを検討する、３）拠点病院を中心とした医療的な拠点に加えて、診療所、療養・介護施設などの被災状況も把握できるようなシステムアップを検討する、等について取り組む。
２については、１）医学部生の各学年に合わせたシミュレーションシステムのあり方を検討する（＜総論＞リーダーシップ・組織論、＜各論＞実際の災害医療シミュレーション）、２）文科系を含めた他学部でも使用できないか検討する、３）試行的に医学部高学年生にシミュレーションによる医学教育をクリニカルクラークシップの中で行う、等について取り組む。
最終年度（H31年度）では、災害医学教育での活用内容を参考に、行政を含めた災害訓練での活用を検討し、実災害でも現場の状況が上がってくるまでの間、予測値を算出することで発災早期から使用できるシステム構築を行う予定である。