2019 Fiscal Year Annual Research Report
Education and practice for disaster medicine by new simulation system
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16H03155
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| Research Institution | Nippon Medical School |
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Principal Investigator |
布施 明 日本医科大学, 医学部, 教授 (80238641)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小山 博史 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (30194640)
布施 理美 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 災害過程研究部門, 主幹研究員 (30229083)
鈴木 進吾 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 災害過程研究部門, 主幹研究員 (30443568)
石井 浩統 日本医科大学, 医学部, 助教 (50614830)
横田 裕行 日本医科大学, 大学院医学研究科, 大学院教授 (60182698)
宮内 雅人 高知大学, 教育研究部, 准教授 (60312063)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 首都直下地震 / シミュレーション / 未治療死 / 公共政策 / 災害医療政策 / 災害医療対応 / 耐震化 / 家具転倒防止 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
災害医療活動を俯瞰して、効果的な活動にするための検討は、災害医療活動を俯瞰して検討する手法が存在しなかったため、これまで行われたことはなかった。
我々は、災害医療活動を俯瞰するために、新たに災害医療シミュレーション・システムを構築した。そのシミュレーション・システムを用いて、首都直下地震発災後から急性期に至るまでの災害医療活動の流れを東京都医療救護計画に則って検討を行った結果、地震発生早期に医療救護活動を効果的に行うことができずに多くの傷病者が死亡する、いわゆる“未治療死”発生の可能性が指摘された。早期に多くの傷病者が死亡するのであれば、広域医療搬送活動などの施策の有効性も限定的になる可能性がある。
そこで、さらにシミュレーション・システムを使用して首都直下地震の発災後死亡を減少させるために必要な項目：発生傷病者数、病床数、医療救護班数、救急車数、回転翼機数、の検討を行った。どの項目も防災・減災努力を行う、あるいは、災害医療対応を手厚くする方向で数値を変更した場合、未治療死を減らすことができ、発災後死亡を減らすことに寄与することが分かった。なかでも、発生負傷者数を減らすことが、未治療死を減らすことに大きく関わっていることが明らかになり、防災・減災努力は発災後に同時・大量に発生する傷病者に対応できずにおきる“医療崩壊”を食い止めるうえで重要であることがあらためて明らかになった。
建物の耐震化、家具の転倒防止・通電火災防止対策等は災害医療対応の予防的側面から極めて重要である。一方、医療者としては、傷病者を未治療死に陥らずに救命できるように効果的な医療体制を提供することが肝要である。
そのためには防災・減災努力で現実的に抑制でき得る発生傷病者数をもとに発災後死亡を0にするための災害医療対応の最適組み合わせ（ベストミックス）を考える必要があると考えられた。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(3 results)
