2016 Fiscal Year Annual Research Report
多様な言語的背景をもつ日本語学習者による日本語リテラシーの獲得
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16H03732
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| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
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Principal Investigator |
高橋 登 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (00188038)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 知靖 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (30251614)
脇中 起余子 筑波技術大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (30757547)
井坂 行男 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (40314439)
柴山 真琴 大妻女子大学, 家政学部, 教授 (40350566)
武居 渡 金沢大学, 学校教育系, 教授 (70322112)
池上 摩希子 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (80409721)
長谷川 ユリ 大阪教育大学, 国際センター, 教授 (90273747)
古川 敦子 大阪教育大学, 国際センター, 准教授 (80731801)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | ATLAN / 文法 / 適応型言語能力検査 / 国際児 / 在日外国人 / 聴覚障がい児 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
多言語環境で生活し学ぶ，児童期を中心とした日本語学習者の日本語リテラシーの特徴を明らかにすることが本研究プロジェクトの目的であった。本年度は，次の２つのことを行った。
第１に，われわれがこれまで開発してきたWeb上で実施可能な適応型言語能力検査（ATLAN）の増補改訂を行った。ATLAN文法・談話能力検査はこれまで，幼児～小学校３年生までを対象とした検査であったが，高学年まで適用範囲を広げることにより，より広い能力幅の子ども達の文法能力の査定が可能になった。具体的に行った作業は以下の通りである。（１）最初に，国語教科書・指導書，日本語学習者を対象とする文法のテキスト（庵・松岡, 2000; 庵・中西, 2001），日本語文法の解説書（益岡・田窪, 1992），および，在外国際児や在日外国人児童生徒の日本語教育の専門家・聴覚障がい教育の専門家からの聞き取りを参考にして，小学校高学年段階で習得されると考えられる文法事項を抽出した。（２）これらの事項について多肢選択問題を作成し，小学校２～５年生128名を対象として予備調査を実施した。（３）正答率等の分析から，高学年対象の文法検査の事項として，最終的に使役・使役受身，二重否定，敬語，補助動詞，比較を選択し，予備調査の問題を参考にして問題を作成した。（４）作成された問題について２版の問題冊子を作成し，小学校３～６年生591名を対象に実施した。（５）その結果をもとに，項目反応理論に基づいてそれぞれの問題ごとの困難度・識別力のパラメータ推定を行った。
第２に，こうして作成された文法の問題について，Web上での実施が可能なように，Webプログラムの改訂を行い，問題を実装した。また，あわせてセキュリティの強化，およびWeb調査実施のためのフェイスシートの作成を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本プロジェクトの目的は，われわれが開発してきた適応型言語能力検査（ATLAN）を用いて，多言語環境で生活し学ぶ，児童期を中心とした日本語学習者の日本語リテラシーの特徴を明らかにすることであった。
われわれはこれまで，ATLANの開発を通じて，（１）豊富な語彙が読解力の基盤となること，（２）学童期の語彙は主に読書を通じて身につくものであること，（３）語彙は文法と漢字の知識により説明されること，したがって文法・漢字は，読書による語彙獲得を支える要素であることを明らかにしてきた。また，語彙・漢字・文法の能力はいずれも学童期の日本語リテラシーの重要な構成要素でありながら，子ども達によって特徴的なプロフィールを描くことが明らかになっている。すなわち，聴覚障がい児の場合には，語彙は定型発達児に比べて１～２年の遅れが見られる一方で，学校での学習量に依存する漢字はほぼ同レベル，文法は中・高校生であっても小学校１年生レベルであり，在外国際児の場合は語彙・漢字に遅れが見られる一方で，文法は母語児（定型発達児）と大きな違いは見られない。こうした結果は，それぞれの言語経験の特徴を反映していると考えられる。
ところで，ATLAN語彙・漢字検査はいずれも中学生までを適用範囲としているが，現行ATLAN文法検査は幼稚園年中児～小学校３年生が適用範囲であり，学童期の日本語リテラシー獲得の特徴をより正確に明らかにするためには，検査の問題数を増やし，適用上限を小学校高学年まで上げることが望ましいと考えられた。そこで本プロジェクト第１年次は，文法問題の拡張を行うことが目的であった。またその他，次年度以降の調査が円滑に進むよう準備作業を進めることも第１年次の目的であった。本年度，これらの計画はいずれも順調に遂行できたことから，本プロジェクトは「おおむね順調に進展している」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本プロジェクト２年目の前半は，ATLAN文法・談話検査の拡張作業を完了させることを目的とする。（１）本年度は問題冊子を３版（計68問）用意したが，実施できたのは２版（A版・B版）のみであった。そこで，残りのC版についても調査を実施することで，問題数を確保することを目指す。（２）結果をもとに，各問題について困難度・識別力のパラメータ推定を行った上で，ATLANに実装する。（３）信頼性・妥当性を確認するために，小学生を対象として，ATLAN語彙・文法・漢字検査を実施する。また，可能であれば読解検査も実施することにより，日本語リテラシーの構成要素間の関係について，とりわけ高学年段階の文法能力との関わりについて明らかにする。
後半は，在外の国際児児童，日本在住の外国人児童，聴覚支援学校に通う聴覚障がい児童を対象とした大規模調査を実施する。また，あわせて対象児の日本語環境についても調査することで，異なった日本語環境のもとでの日本語リテラシーの特徴を明らかにする。
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