2017 Fiscal Year Annual Research Report
教員養成スタンダードに基づく教員の資質・能力の評価方法及び育成手法の開発
| Project/Area Number |
16H03793
|
|---|
| Research Institution | Yokohama National University |
|---|
Principal Investigator |
高木 まさき 横浜国立大学, 教育学研究科, 教授 (40206727)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀内 かおる 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (00252841) [Withdrawn]
泉 真由子 横浜国立大学, 教育学研究科, 教授 (00401620)
野中 陽一 横浜国立大学, 教育学研究科, 教授 (10243362)
脇本 健弘 横浜国立大学, 教育学研究科, 准教授 (40633326)
両角 達男 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (50324322)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 教員養成スタンダード / 資質・能力 / 評価 / 若手教員 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、教員養成段階の学生・院生及び若手教員（初任～3年次）の資質・能力の成長と躓きに関する量的・質的調査を教育委員会等と協力して体系的かつ継続的に実施して、教員養成・育成過程の現状と課題を明らかにし、得られたデータをもとに教員養成・若手教員の連続性を意識した学び続ける教師を育てるためのカリキュラムや授業方法の開発、さらには教員研修の在り方やそれを支援するシステム（キャリア形成の見通しと現状改善の方向性を支援するツールを含む）の開発を行うことを目的としている。
本年度は、昨年度の大学生、大学院生の調査に引き続き、初年次の教員を対象に調査研究を実施した。6月から8月に初任教師を対象とした質問紙の作成を行い、質問項目は大まかに、①初任教師の成長（スタンダード、バーンアウト、組織適応等）、②初任教師に対する支援、③躓き（困難経験、困難経験を解決した方法（克服の具体的方法、誰の支援をうけたのか等）、解決できなかった経験等）についてであり、これらに前年度の調査結果をふまえて行った。
調査対象は平成28年度に質問紙調査を実施した中で神奈川県立高校教員、横浜市小中学校教員の学校に就職した大学生・大学院生であり、教育委員会と連携しながら実施した。県立高校教員については、調査が実施できる研修（調査対象者が集まる日程）の日程の関係で年度を超えて2018年5月に実施予定となった。小中学校教員については、２月当初に実施し分析中である。
途中経過については、日本教育工学会の年次大会等で報告した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
教育委員会の都合により、当初、予定していた時期からは若干遅れた調査もあったが、小中学校教員については順調に実施され、遅れた調査についても、実施が決まっており、全体としては順調に調査は行われ、調査対象者数も十分に確保されている。なお調査の途中経過については、日本教育工学会等で発表した。
発表では、高校の初任教員の大学時代に関する調査報告を行った。具体的には、大学生活や教育実習の状況、教職への志望、また、高校教師としての着任直後の教職に関する効力感について報告を行った。例えば、大学生活については、友人との交流やサークル、インターネットや読書などの娯楽を楽しみつつ、アルバイトもこなしながら、授業に真面目に打ち込み学んでいる様子を報告した。また、教職を志望した多くの教員が、大学入学前の段階で既に教職を志望していること、また、教員養成系学部出身者だけでなく、非教員養成系学部出身者に関しても、大半が高校生までに教職を志望していることを報告した。
今後高校教員の大学時代のこれらの項目と教員としての経験や成長に関する項目について分析を行う。小中の教員についても同様に進めていく。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後は、教員採用時から2年目にあたる時期について、追跡調査することとなっており、教育委員会とは、すでにその計画も練られている。追跡調査については、紐づけて、個々の変容が追跡できるよう教育委員会の了承も得られているため、相当数の教員の変容とその要因等を追うことのできる調査となる予定である。
質問紙の具体的内容については、例えば、キャリア意識に関すること、授業や学級経営、校務分掌等の効力感、教育活動、困難経験（子どもに関することや授業、保護者に関することなど）、困難の現在の解決状況やその支援について、リアリティショック、経験学習や学校の状況などが挙げられる。このように、個人に関することや学校のことなど様々な項目について質問を行う予定である。
|
Research Products
(20 results)
