2018 Fiscal Year Annual Research Report
A retrospective cohort study for midlife risk factors of dementia incidence
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16H05246
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| Research Institution | Kochi University |
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Principal Investigator |
安田 誠史 高知大学, 教育研究部医療学系連携医学部門, 教授 (30240899)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
澤田 典絵 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 室長 (00446551)
山岸 良匡 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (20375504)
津金 昌一郎 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 社会と健康研究センター長 (40179982)
井上 真奈美 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 部長 (70250248)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 認知症 / 危険因子 / 介護保険 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．多目的コホート研究(以下、JPHC)実施地域のうち、研究資料の提供に同意した6市において、介護保険開始以後2016年末までの期間に要介護認定審査が行われ、各市に電磁的記録として保管されていた介護認定審査レコード全件から、JPHC参加者56,959名のレコード49,702件を抽出した。抽出されたレコードは連結可能匿名化され、共同研究機関である国立がん研究センター社会と健康センターへ外部提供された。 ２．国立がん研究センターにおいて、連結可能匿名化されたレコード49,702件から、2006年から2016年までに要介護認定され、かつ、主治医意見書の認知症高齢者日常生活自立度に有効値が入力されていたレコード39,655件が抽出された。該当するレコードを1件以上有した個人は11,154名であった。 ３．11,154名のうち、主治医意見書の認知症高齢者日常生活自立度がⅡAかそれより低いレコードを1回以上有した個人は6,971名であった。これらが本研究課題での認知症罹患症例であり、ⅡAかそれより低い初回レコードでの要介護認定日を認知症罹患日とした。 ４．コホート内症例対照研究nested case-controlを解析方法として採用した。認知症罹患症例6,971名について、性、年齢、地域、追跡期間が対応する認知症非罹患者から1名を無作為に抽出した。有効な対照が得られたのは6,405組であった。解析担当者は、6,405組の研究標本番号リストの提供を受け、保有している暴露因子情報（追跡開始時点、追跡開始5年後および10年後に実施された生活習慣アンケートの回答）を結合すれば、中年期に把握された曝露因子情報と認知症罹患との関連を、条件付きロジスティック解析モデルを当てはめて検討できるようになった。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Remarks |
webページの作成者は、本研究課題の共同研究機関である国立がん研究センター 社会と健康センターである。
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