2018 Fiscal Year Annual Research Report
Vulnerability Assessment of Tsunami-Prone Areas in Japan, Indonesia and Sri Lanka
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16H05648
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
プシュパラール ディニル 東北大学, 国際文化研究科, 教授 (10361148)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
冬木 勝仁 東北大学, 農学研究科, 教授 (00229105)
朴 槿英 奈良工業高等専門学校, 一般教科, 准教授 (90435404)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 津波 / レジリアンス / 日本 / スリランカ / インドネシア / Galle市 / 現地収容力 / onsite capacity |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、日本、インドネシアおよびスリランカの津波多発地域の脆弱性または強靭性の測定方法および数学モデルの構築を試みた。上記の3ヶ国において広範囲なフィールドワークを実施して、特定の場所の強靭性に影響を与える必要条件、要因および特徴を特定した。この研究から、上記に述べた数学モデルに対して、強靭性が最も弱いベンチマークを検討するうえでスリランカのBatticaloa半島が適しており、強靭性が最も強いベンチマークを検討するうえではGalle市のDutch Fortが適していることを確認した。
当研究では、3つの必要条件、すなわち、現地収容力、瞬時に判断して災害を生き抜く力および復興可能性を通して、強靭性を評価するための枠組みを提案した。必要条件の評価は基本的に、対象とする地域の社会的要因、インフラ要因および地理的要因によって行われる。当該研究の枠組みの社会的要因は、政府および民間の調査機関によって収集が可能な人口構造や経済力、自給自足能力、医療施設の充実度などの量的側面を考慮する。諸制度の堅固性、社会の公正さ（インテグリティ）、治安、防災意識などの質的側面は現地調査によって収集が可能である。インフラ要因は、コンクリート製の建物、ダム、防潮堤などの既存の人工構造物に関して、GISと結びつけた現地調査によって評価し、調整によって数値変換が可能である。地理的要因は、海岸林、砂丘、丘陵地および自然の波よけ堤などの地理的特徴を入手して評価することが可能である。これらの特徴は、GISを用いてマッピングし、調整によって数値変換が可能である。3つの必要条件の中で、現地収容力は津波から地域を防護するうえで最も影響が強い。最後に、集積レジリエンス指標を構築するために、モデルとして、力学で広く使われているばねの方程式を採用して、ある特定の場所の災害強靭性を評価するための数学モデルを提案した。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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