複数の家族員から得られた家族データと個別事例が示す「家族全体としての機能の向上」

2017 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16H06275
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 佐藤 伊織 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (20622252)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: QOL / 家族看護学 / 小児看護学 / PRO / ePRO / 評価者間信頼性 / 無作為化比較試験 / システム開発

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、養育期（子どもが生後1か月から18歳まで）の家族に焦点を当てて、各家族員のQOLと家族機能の実態（横断的関連性と経年変化）および特徴的な家族関係の変化事例を明らかにすることを目的としている。平成29年度の研究実績としては、平成28年度事業として行った、0-17歳の子どもをもつ世帯の全家族員を対象とする質問紙調査を行うためのシステムを用いて、データ収集を行った。データ収集開始直前に、他の研究グループより、電子システムによるQOL評価法について新たな知見が得られたため、システムの一部見直し・再開発を行った。
機縁法およびインターネットパネルによりリクルートを行った。子ども、第一養育者、第二養育者と、同一家族内から最大3名を対象と想定し調査協力を依頼した。登録モニターについては各学年100名を目標に、機縁法についてはできるだけ多くと考えて、子どものいる方をリクルートした。アンケートサイトへ接続してもらい、家族情報を入力してもらい、第1養育者、第2養育者、子どもからそれぞれアンケートに回答してもらった。調査会社では、目標例数に達するまで逐次、アンケートメールを配信した。その調査会社では、モニターの子どもの有無と末子の年齢が登録されており、子どものいるモニターおよそ8万人に配信した。男性5万人台、女性2万人台に配信し、終盤では0-1歳が目標例数になかなか達しなかったため、末子の年齢が0-1歳の方に重点的に配信した。機縁法では、子どもが複数いる人には子どもの数だけ案内し、最終的に1555名に配布した。これにより3210家族からの協力を得た。
これによる研究成果とりまとめを平成29年度中に行う予定であったが、前述の見直し・再開発により、繰越を行い平成30年度の途中までをかけることとなったが、計画通り研究成果とりまとめを完了した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初の計画どおりにデータ収集・研究成果とりまとめを終え、成果発表を残すばかりとなった。

Strategy for Future Research Activity

当初の計画通り、成果発表（学術集会および論文による発表）を行っていく。