2019 Fiscal Year Annual Research Report
複数の家族員から得られた家族データと個別事例が示す「家族全体としての機能の向上」
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16H06275
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
佐藤 伊織 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (20622252)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | QOL / 家族看護学 / 小児看護学 / PRO / ePRO / 計量心理学 / 無作為化比較試験 / システム開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
家族看護は、家族をシステムとして捉え、家族の関係性に働きかけ、疾患や障害のある本人を含む各家族員および一単位としての家族の健康と機能を高めることを目標としている。しかし、家族看護学における介入研究において、アウトカムとしての家族機能を家族全体の視点から評価した研究は乏しい。家族看護学のさらなるエビデンス構築のために、家族全体の視点からみた家族のQOL・家族機能の基礎データと、互いに関連する複数の評価を統合して解釈する方法の開発が必要である。
そこで本研究は、養育期（子どもが生後1か月から18歳まで）の家族に焦点を当てて、各家族員のQOLと家族機能の実態（横断的関連性と経年変化）および特徴的な家族関係の変化事例を明らかにすることを目的として行った。
令和元年度の研究実績として、0-17歳の子どもをもつ世帯の全家族員を対象として行った質問紙調査（開発したシステムによる電子アンケート調査）の成果公表を継続的に行い、2本の研究について、原著論文として国際誌に受理された（採用確定・in pressであり、公表は未）。ここでは1つ目のみ紹介する。子どものQOLについて子ども自身の視点に加えて養育者の視点も含めた複数・多角的な視点での評価が必要となること、そして、今後ますます電子調査票システムが発展することが必至であることから、子ども・第一養育者・第二養育者のそれぞれが、電子調査票システムにおけるQOL評価をどのような特徴を持って行うかをランダム化比較試験により検証し、明らかにした。これはまだfeasibility評価であって、今後、３者の評価が必要かどうかを含めて、本研究で得られたデータを用いて、複数の者からの評価を生かした実態を明らかにしていく。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(2 results)
