地域研究に関する学術写真・動画資料情報の統合と高度化

2020 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16H06281
• Research Institution: National Museum of Ethnology
• Principal Investigator: 吉田 憲司 国立民族学博物館, 館長
• Project Period (FY): 2016 – 2021
• Keywords: 地域研究 / 画像 / デジタル化 / ドキュメンテーション / アーカイブズ

Outline of Annual Research Achievements

応募回数を年1回から2回に増やした結果、30件の応募があり19件を採択した。具体的には、デジタル化支援、地域研究情報ドキュメンテーション支援として、カテゴリーA[写真資料(ガラス乾板、ネガ、ポジなど)のデジタル化とテキスト情報の入力支援を必要とするもの]を4件、カテゴリーB[写真資料(ガラス乾板、ネガ、ポジなど)のデジタル化を必要とするが、テキスト情報の入力は申請者自身がおこなうもの]を5件、カテゴリーC[フィルムやガラス乾板などの資料を含まず、すでにデジタル化されている画像のデータベース化だけを必要とするもの]を10件、計19件の課題を採択した。採択されたプロジェクトに対しては、プラットフォーム委員会委員(研究支援代表者・研究支援分担者・研究支援協力者)ならびに技術支援員が支援対象となる写真コレクションの所在地に赴き、資料の点検をおこなうとともに、支援対象者と直接面談して、著作権処理に関する打ち合わせのほか、各プロジェクトの実情に合わせた本プラットフォームの利用形態の調整をおこなった。また、採択者への事業内容の周知徹底を図り、具体的な支援計画を立案するために、採択された公募プロジェクトに対するワークショップを開催した。
令和2年度は、約24,000点のデータに基本情報を付与しサーバに登録した。現在、各採択科研プロジェクトにおいて、メンバーの間で画像を共有化し、科研課題の研究の推進・展開を図っている。
その他の実績として、令和2年5月17日(土)にオンラインにて、公開セミナー『埋もれた写真を掘り起こす-データベースを用いた整理術の開発と応用-』を開催した。その中で、研究活動の一環として写真資料の整理にたずさわってきた研究者が整理の動機や社会的意義を紹介するとともに、その支援をおこなっている研究者がデータベース構築の足どりを説明、また実際に構築されたデータベースを紹介するなどし、事業の広範な認知を得ることができた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本年度は、まず昨年度同様に4月の年度当初から、公募を開始し、6月末にはカテゴリーAは2件、カテゴリーBは件、カテゴリーCは6件の択課題を決定することができた。加えて9月1日～10月9日の期間で2次募集を行い、カテゴリーAは2件、カテゴリーBは2件、カテゴリーCは4件を採択した。その結果、年間合計でカテゴリーAを4件、カテゴリーBを5件、カテゴリーCを10件、計19件の課題を採択し、デジタル化およびデータベース化を進めた。約24,000点のデータに基本情報を付与しサーバに登録する作業が終了し、「公募開始→審査→採択からワークショップの開催→デジタル化・データベース化作業」という確立した一連の流れの中で、スムーズに支援事業を展開できた。

Strategy for Future Research Activity

令和3年度は、公募プロジェクトの募集を令和3年4月1日に開始し、応募の締め切りを6月4日に設定したうえで、2ヶ月以上の周知期間を設けてニーズの掘り起こしに努める。そして、ホームページの充実によるWEB上での案内に加え、プラットフォームに関するチラシを作成し、関連諸学会へのメール送信による配布や、研究支援代表者・研究支援分担者・研究支援協力者の所属機関における配布およびメール送信などの手段で、研究者コミュニティに対する広報・周知活動を積極的に実施する予定である。
応募の受け付け後、「地域研究画像デジタルライブラリ」全体を統括するプラットフォーム委員会のもとに置かれる「公募プロジェクト審査委員会」にて審査をおこない、採択課題を決定する。審査結果については、2021年7月初旬までに通知する。令和2年度から、応募資格者の範囲を広げ、公募年度において進行中の、地域研究に関わる科研費プロジェクト(研究成果公開促進費のプロジェクトを除く)の研究代表者あるいは研究分担者を対象とすることとした。また昨年度は、応募を年2回おこない採択数が増加したが、今年度は最終年度であるため2回目の応募を実施するかは検討中である。
さらに令和3年度は、本プロジェクトの6年間の支援活動を総括するためのシンポジウムを10月以降にオンラインで開催する予定である。