2017 Fiscal Year Research-status Report
知識・スキル・マインドの涵養により学生が主体的に取り組む人間中心デザイン教育
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16K01096
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| Research Institution | Tokyo National College of Technology |
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Principal Investigator |
大塚 友彦 東京工業高等専門学校, 電子工学科, 教授 (80262278)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木村 知彦 東京工業高等専門学校, 電気工学科, 准教授 (00446238)
田中 晶 東京工業高等専門学校, 情報工学科, 教授 (20578132)
金澤 亮一 東京工業高等専門学校, 物質工学科, 准教授 (30390553)
永井 翠 東京工業高等専門学校, 電子工学科, 准教授 (60591154)
林 丈晴 東京工業高等専門学校, 機械工学科, 准教授 (70637264)
西村 亮 東京工業高等専門学校, 情報工学科, 講師 (80259829)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 社会人基礎力 / コンピテンシー / やり抜く力 / 対自己基礎力 / 対課題基礎力 / 対人基礎力 / 主観的評価 / 客観的評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，まず，卒業研究を本格的に経験する前後において第3者機関による社会人基礎力測定を実施し，その結果に基づいて，卒業研究のよる社会人基礎力の成長について定量的に分析した．リテラシーの要素能力の初期値(測定値)は高く，また，卒業研究によってそれらの能力値が向上していることが確認された．一方，コンピテンシーの要素能力の初期値(測定値)は高くはなく，特に，対人基礎力と対課題基礎力は卒業研究による成長は確認できなかった．これに対し，対自己基礎力の成長は確認され，結果として，コンピテンシー総合も上昇していることも確認された．以上のことから，卒業研究を通じ，学生は，社会人基礎力のうち，リテラシー能力全般並びにコンピテンシーの対自己基礎力を向上していることが定量的に示された．
次に，学生の社会人基礎力を測定する手法を検討した．大別して，その測定方法には，客観的評価とアンケート調査等による主観的評価(自己評価)の２種類がある．客観的評価では，学生個人の社会人基礎力を客観的に測定できるが，学外の第三者機関による測定のため，測定結果を学生にフィードバックするまでに時間が掛かり，また，受験料等の費用が生じる等の課題がある．一方，アンケート等の主観的評価では，測定方法は容易であり，学生へのフィードバックも迅速に行える一方，その客観性や妥当性を示すエビデンスが乏しいため，教育手法の開発や改良に十分に活かせないとの指摘もある．
そこで，本研究では，社会人基礎力の重要な要素の一つである「前に踏み出す力」に着目し，主観的評価と客観的評価の相関分析を行い，「前に踏み出す力」の主観的評価の有効性と妥当性を考察する．その結果，客観的評価の有効性を示すことができた．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
卒業研究や実験実習の一環として、実際に人間中心デザイン教育を試行した。その前後における社会人基礎力の成長について、主観的評価と第三者機関による客観的評価を実施し、その相関分析を行った。その結果、両者に高い相関関係があることを示すことができた。社会人基礎力向上は、即ち、学生の主体的行動力、コミュニケーション力、課題解決力、完遂、良き行動の習慣化等の能力向上につながるため、人間中心デザイン教育が学生のこうした能力を育むことが示唆されている。このような実証結果を得るに至ったことから、概ね順調な進捗を遂げていると判断される。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、人間中心デザイン教育のうち、どのような行動規範が学生の社会人基礎力を向上させているかを分析するため、学生の行動や満足度などのアンケート調査も実施し、社会人基礎力の客観的評価結果との相関分析を行いたい。これにより、学生の社会人基礎力をより効果的に向上させる人間中心デザイン教育の手法を体系化していく予定である。
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| Causes of Carryover |
更に充実した成果報告とするため、学会発表を翌年度に変更した。結果として、学会参加費や旅費相当分が翌年度使用額として計上されたため。
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Research Products
(11 results)
