2021 Fiscal Year Research-status Report
教科・科目を横断した学生の共通学習特性の研究-ビッグデータ解析による実証的検証
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16K01106
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| Research Institution | Aichi University |
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Principal Investigator |
佐藤 眞久 愛知大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (30143952)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 竜哉 桜の聖母短期大学, その他部局等, 教授(移行) (70624542)
湯川 治敏 愛知大学, 地域政策学部, 教授 (40278221)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 共通学習特性 / 学習特性群団 / 特性ベクトル / 潜在的基礎学力 / 思考・判断・表現力・計算力・理解力 / 潜在能力 / 学習指導 / 代数的手法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
教科・科目を横断した学生の共通学習特性を特性ベクトルを用いて代数的に見いだしていくことが本研究の大きな目的である。2019年度および2020年度はコロナの影響で研究の中断を余儀なくされ2021年度に持ち越して研究を実施する予定であった。しかし、依然コロナ禍の猛威は衰えず研究者同士の対面での交流がまったく行えず、再度の特例による研究期間の再再延長で次年度に研究をそのまま移さざるを得なかった。そこで、実績については前年度とほぼ同様であり、以下のようである。
新しい学修観や教育観に沿った提言「学力の3要素を見据えた数学教育ー高大接続としての数学教育の新提案」を、研究成果を踏まえて行った。ここでは、計算中心の高校での数学教育を理解中心の数学教育に改め、高校と大学での数学が統一が取れた一貫した教育になるよう提言し、大学での数学教育と一貫性が取れる具体的な高校での指導の例示を行った。研究面では、特性ベクトルを用いた学生の潜在的基礎学力の可視化手法を開拓した。潜在的基礎学力を、学校教育の中で特別な方法を開拓し調べるのは時間的にも現実的にも難しい。定期テストやプレイスメントなど学習過程で通常行っているデータから、学生や生徒が持っている潜在的基礎学力が測れるなら、学生にとっては、この情報は勉学の進め方を自ら探るのに役立ち、指導する教員もデータと実証に基づいた指導や助言ができるメ
リットがある。研究面では、これが大きな成果である。手法としては、定期テスト等の問題を、思考・判断・表現・計算力（または理解）で測り、この数値を特性ベクトルとして分析を行い、潜在能力を可視化している。正解の点数よりなる特性ベクトルとは明らかに差異が見られる。重要な結果は、教科に依存すること無く、思考・判断・表現という潜在能力に差異は見られない点が実証されたことである。これは生徒・学生の学習指導に新しい道筋を与えるものと期待できる
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2019年度までの研究成果を踏まえ、関連研究との交流をはかるための研究会を2019年3月および2020年3月に予定していたが、コロナ感染の影響で研究会を2021年度に持ち越した。しかし、コロナ禍が収まらず今年度も実施ができなかなった。多方面の分野に研究成果を適用するため、教育上のデータを持つ研究者同士で直接議論をしながらデータと付き合わせる必要があるが、これも出張が制約され実施できなかった。そのため最後の重要な実証的検証ができず研究が遅れている
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| Strategy for Future Research Activity |
計画では、2019年度末に成果の発表と研究の応用を視野にいれ関連研究者との検討を兼ねた研究会を開催する予定であった。この研究会では、関連研究者との研究交流を通じ、特性ベクトルの有用性を研究者の間に理解をはかり浸透させ、学習特性を見いだす今後の有力な分析方法として一般に定着させていく予定であった。しかし、コロナ感染の影響で研究会が開催できなかなったため、感染が終息して安全が確保できた段階で、上記の計画を実施することして２年間研究期間を延長した。しかし、依然コロナ禍が収まらず研究の実施に支障をきたしたため、特例で研究期間の再再延長が認められ、この計画を2022年度に繰り越して実施することとした。また、研究者同士の対面での研究交流ができる状況になれば、より実証的な研究を行っていくことを計画している。大学も含め教育機関の閉鎖で実証を行うデータが取りにくいことが課題としてあり、本研究で得た成果が普遍的な理論であるかの検証を今後どのように進めるかについても検討をしていく予定である。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響により出張が制約を受け、予定していた研究会が開催できず、次年度に開催を延期したため次年度の使用額が生じた。そこで、この研究会を開催するために使用する。
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