2017 Fiscal Year Research-status Report
小中学生の運動器障害に対する運動器検診の構築と予防の取り組み
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16K01751
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
鎌田 浩史 筑波大学, 医学医療系, 講師 (60518801)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮川 俊平 筑波大学, 体育系, 教授 (10200130)
白木 仁 筑波大学, 体育系, 教授 (90206285)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 運動器検診 / 運動器障害予防プログラム / 運動器機能不全 / スクールトレーナー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
つくば市と常陸大宮市において『つくば式: T-CLOSS』として問診票を活用した全市一斉検診を実施している。
2016年度の問診票からの結果では、側弯傾向 5.7％、前屈不可 25.0％、しゃがみこみ不可6.5％、下肢アラインメント異常 9.9％、扁平足 8.4％ が確認できた。しかし、実際に直接検診を行った結果と比較すると、必ずしも整合性が得られていなかった。また、家族、学校教諭からも問診票に対する不具合（内容が難しい、煩雑など）の意見をアンケート形式で確認しており、問診内容の改善が必要であると考えられた。
これらの結果を基に2017年度は2つのことを実践してきた。
一つは、新しい問診票『つくば式: T-CLOSS』の改訂である。問診による家族や子供に対するより分かりやすい説明方法を実施し、分かりやすい内容とした。昨年度、本年度と少しずつ修正しており、修正の結果と実際の検診の整合性を図る必要がある。
次の一つは、運動器機能障害（体が固い、バランスが悪いなど）が多いことに対する介入である。小中学校へのトレーナーによる指導を実施し、児童の運動器機能回復に取り組んでいる。2017年度は、小学校3学校、中学校1学校に対して介入試験を行っており、本年の秋まで実施した結果をまとめることができる。
2018年度も、ひきつづき25,000人の問診票を用いた一斉運動器検診、および、健康手帳を用いた運動器検診介入、そして運動器障害予防プログラムとして運動介入を予定してこの研究を通して、多くの学校において、運動器の大切さ、検診の意義などについて、指導する機会をつくり啓蒙活動も進めて行きたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度で3年目（終了）の年度となる。
運動器検診、つくば市、常陸大宮市において、全小中学生を対象としたマークシートを用いた検診が実施されている。平成30年度秋までに3年間の結果が出そろい、総数は25000人×3年分となる。
さらにこの2つの市においては、モデル校を対象とした、対面式直接診察も実施している。その総数も2つの市において各年5000人近くであり、貴重なデータを積み重ねている、また、つくば市内モデル校においては、トレーナーによるストレッチ教室や、養護教諭とともに運動器に対するフォローを行っている。
おおかたの目標としている事業に関しては、順調に進んでいると思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度で3年目（終了）の年度となる。今までの年度において、茨城県内の2つに市において、1年に25000人近くの検診を実施している。診察だけでなく、身体測定なども追加で実施し、平成30年度の秋までには通算で相当なデータを蓄積することができることになる。これらのデータを解析してくことが、平成30年度の大きな研究内容となる。
さらに、平成29年、28年度のデータを基に運動器機能改善のための、ストレッチ教室や、スクールトレーナーとしての活動を進めており、順調に介入も行われている。
検診結果とともに、介入の結果についても、結果のデータがそろい次第、解析を行っていかなければならないが、予定通り進んでいるため平成30年度において十分な研究結果が出せるものと思われる。
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| Causes of Carryover |
平成30年度が最終年度になり、平成29年度までは検診の充実、介入、データ収集などを中心に研究を実施していた。平成30年度は、検診、介入を行いながら、再診のデータ収集および、成果をまとめて報告する作業などが多くなるものと思われた、今までの成果は、平成30年度に発表することとしていたため、旅費の項目が極端に少なくなっていた。平成30年度はすでにいくつかの報告が決定しておりそれに充てる予定となっている。
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Research Products
(10 results)
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[Presentation] 幼児期に発生した急性期腰椎分離症の3例2017
Author(s)
塚越 祐太, 辰村 正紀, 鎌田 浩史, 中川 将吾, 都丸 洋平, 柳沢 竜太, 中嶋 康之, 源 裕介, 森田 光明, 大西 美緒, 山崎 正志
Organizer
日本臨床スポーツ医学会
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