2018 Fiscal Year Research-status Report
身体活動量の増加を意図した保健事業の評価方法の構築
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16K01757
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| Research Institution | Mie University |
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Principal Investigator |
重松 良祐 三重大学, 教育学部, 教授 (60323284)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 宏哉 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 先任准教授 (60412376)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 事業評価 / 習慣化 / 採用 / 周知 / 運営 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
自治体における身体活動促進事業を包括的に評価するモデル（PAIREM）を平成28年度に提案し、平成29年度にはこのモデルを広めた。平成30年度には全国の自治体での事業に適用を試みた。その方法と結果は以下の通りである。
笹川スポーツ財団のチャレンジデーに2016年と2017年に参加した115自治体に対して質問紙調査を実施した。質問紙では、周知あるいは運営に協力してくれた組織の種類、および当日に参加できるプログラム数を尋ねた。また、参加率が顕著に高まった自治体など6自治体を抽出し、準備内容や参加率を高める具体例を半構造化面接法でインタビューした。
その結果、2016年の参加率58％±18％は、2017年の63％±16％へと有意に増加していた。また、両年ともチャレンジデーのことを周知してくれた組織は多かった。運営に協力してくれた組織も多く、運営に協力してくれた自治体の参加率は有意に高かった。当日のスポーツプログラム数と参加率との関連は有意ではなかったものの、負の相関関係にあったことから精選する必要性が示唆された。在住・在勤在学以外の参加者を呼び込むプログラムを実施している場合、参加率は有意に高かった。インタビュー調査による参加向上の準備内容は大きく2つ挙げられた。それらは、①チャレンジデーの周知・運営協力を広く求める方法、②チャレンジデーへの参加率を高めるための具体的な取り組みであった。これらは質問紙調査の結果と合致していた。
以上のことから、スポーツイベント「チャレンジデー」では多くの組織に運営への協力を得るとともに、当日のプログラムを精選し、呼び込みプログラムを実施することの重要性が認められた。また、それらの具体的な方法を把握することができた。この成果は、チャレンジデーやそれに類似したイベントの準備内容の改善に役立てられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
身体活動促進の事業を評価するモデル（PAIREM）の普及を図ってきたが、平成30年度では全国115の自治体の事業に適用できることを確認したため。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度に得られたデータの解析を進めるとともに、学会大会での発表や学術雑誌への掲載を目指していく。
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| Causes of Carryover |
（理由）
データ収集に大きな費用を要しなかったため。
（使用計画）
現地調査および成果発表に充当する予定である。
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