2018 Fiscal Year Annual Research Report
The change of physical activity in primary school children for 16 to 20 years
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16K01781
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Research Institution | Kobe Women's University |
Principal Investigator |
糸井 亜弥 神戸女子大学, 健康福祉学部, 准教授 (40333265)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 陽介 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所, 研究員 (60550118)
木村 みさか 京都学園大学, 健康医療学部, 教授 (90150573)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 児童 / 同一小学校 / 縦断的調査 / 身体活動量 / 生活活動時間 |
Outline of Annual Research Achievements |
児童をとりまく生活環境は時代とともに変化しており、地域によっても異なる。こどもの身体活動を促進する方策を検討するためには、長期間に起きているこどもの身体活動量や体格の変化を正しく把握し、その背景となる生活習慣(運動・食事・生活時間)との関連を明らかにすることが重要である。 本研究では、都市部と農村部の同一小学校における調査により、16~20 年間に起きている児童の身体活動量、栄養素摂取量、生活活動時間、体格の変化を検討することを目的に、1999年と2009年に調査した小学校で調査を行った。都市部小学校に在籍する6年生169名(2017年82名,2018年87名)を対象に、平日5日間について、20 年前と同じ方法で、体格、1軸加速度計付き歩数計による身体活動量、記録用紙による生活活動時間および食事の調査を行った。 現在の肥満児の割合は20年前、10年前より増加しているが、有意差は認められなかった。現在の児童の歩数(男子16,080歩,女子13,377歩)や運動によるエネルギー消費量・身体活動レベルは20年前の値に比べて有意に低い値を示し、10年前の値に比べて有意に高い値を示した。生活活動においては、現在の児童は20年前および10年前の児童に比べ、TV視聴時間が約25%有意に減少し、学習時間が有意に増加した。また、現在の児童は20年前および10年前の児童に比べ、カルシウム摂取量が有意に減少していた。 結論として、現在の活動量が20年前に比べて減少し、10年前に比べて増加を示した生活活動の要因は明らかにならなかった。なお、近年急速に普及が進んでいるスマートフォンの利用等の実態がどのように児童の生活様式に影響を与えているかは不明であり、長期にわたる調査にはその時代に応じた質問項目作成も同時に必要であり、今後の研究課題である。 農村部小学校の調査は当該小学校の事情により、調査不可能であった。
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