2018 Fiscal Year Annual Research Report
Effect of "self-help" and "mutual help" of residents-based care prevention.
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16K01783
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| Research Institution | Kio University |
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Principal Investigator |
高取 克彦 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (90454800)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山崎 尚美 (平木尚美) 畿央大学, 健康科学部, 教授 (10425093) [Withdrawn]
松本 大輔 畿央大学, 健康科学部, 助教 (20511554)
文 鐘聲 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (50460960)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 介護予防 / 地域包括ケア / 住民リーダー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度は介護予防リーダーの活動が地域のソーシャルキャピタル（SC）強度に与える影響を調査するため、介護予防リーダーが活動している介入地域と対照地域の比較を行った。具体的には地域サロンなどにおいて介護予防リーダーの関わっているサロンおよび未介入サロンそれぞれの参加者に個人レベルのソーシャルキャピタル強度についてアンケート調査を行い比較検討を行った。ソーシャルキャピタル強度の調査にはSaitoらによる「地域単位の健康関連ソーシャルキャピタル指標 」を質問紙票として用いた。また昨年度に引き続き「自助」の客観的効果測定として，介護予防リーダーの健康度について活動1年半後の評価を行った。また今年度はさらに介護予防リーダーと一般地域住民との健康に対する考え方の違いを評価するためにコントロール所在をHealth Locus of Control(HLC)尺度を用いて比較を行った。「互助」の客観的効果に関しては介護予防リーダーが運営する教室前後における参加者の身体機能変化を教室数を増やして比較した。
結果として介護予防リーダー介入地域では非介入地域に比較して個人レベルのSC強度が有意に高く，下位項目別では「社会的凝集性」「互酬性」スコアで有意な差が認められた(p<0.05)。「自助」の客観的効果として、介護予防リーダー活動後1年半経過時において脚力および柔軟性に有意な改善が認められた (n=52, p<0.01)。「互助」の客観的効果に関しては、介護予防リーダー運営の教室参加者において2ヶ月間の教室前後で柔軟性を除く全ての運動機能評価項目で有意な改善が認められた (4教室, n=82, p<0.01)。HLCスコアは一般住民に比較して，介護予防リーダーは自身の健康状態を自分でコントロールできると考える「内的コントロール所在」を有する者の割合が高かった(p<0.05)。
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