2016 Fiscal Year Research-status Report
父子での運動・スポーツ遊びの有益性～幼児の生活リズム確立にもたらす効果の検証
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16K01859
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
小泉 佳右 千葉大学, 国際教養学部, 准教授 (20425359)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 健康 / 身体活動量 / 概日リズム / 幼児 / 父親 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
生涯にわたる生活習慣を確立する時期である幼児期においては、安定した生活リズムの中で過ごすことが重要である。生活リズムを作るうえで、遊びや運動に代表される身体活動が重要な役割を果たすと考えられている。しかし、4割を超える幼児は外遊びが60分に満たないことが先行研究から明らかとなっており、身体活動量不足分を補完するための取り組みが求められるといえる。
また、子供の運動実践に関して特に父親との運動頻度が高いほど幼児の運動活動の時間・頻度・強度が多いことも先行研究から明らかとなっており、父子の運動実践について具体的にかつ定量的に調査を進めることがこれからの課題といえる。
このような課題を解決するために、本研究では3段階の研究計画を立てた。まず研究1として、幼稚園年長児（幼児）とその父親の身体活動・運動実践の現状を、定量的方法にて調査する。さらに研究2では、幼児と父親の運動・スポーツ志向性及び父親の育児環境等に関するアンケート調査を実施する。これらの現状調査から、幼児の身体活動の不足分を補いつつ、父子の生活に組み込むことができる運動・スポーツ遊びプログラムを考案する。そのうえで研究3では、考案した運動・スポーツ遊びプログラムを父子で実践してもらい、プログラムの実践が幼児の身体活動量の増加及び生活リズムの確立に効果をもたらすか調査する予定である。
現在は、上記3段階のうち、研究1「幼児と父親の身体活動量の現状把握」を終えた。その結果、平日には幼児と父親との身体活動量に相関関係は認められず、一緒に過ごす時間が少ないことが理由であると考えられた。一方で、休日では5.0 METs以上の身体活動時間に父子間で相関が認められた。成人では、子供の遊びの活動強度は5.0 METsとされていることから、休日に父子で一緒に遊びや運動・スポーツ遊びを実施している可能性が考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は研究1～3で構成されており、当初予定として、研究1・2については平成28年度内に着手し、平成29・30年度に研究3に着手するという計画を立てた。
実際には、研究1「幼児と父親の身体活動量の現状把握」は調査を終了し一定の考察を終えて、学会発表も終えた。また、研究2である「幼児と父親の運動・スポーツ志向性及び父親の育児環境を把握するアンケート調査」の調査開始に向けて、アンケート設問の作成や対象者確保のために教育委員会等への協力依頼の準備などを進めている。したがって、計画通り平成28年度中に研究1・2に着手できており、おおむね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究1においては、父子は休日に一緒に運動・スポーツ遊びを実施している可能性が考えられたが、どの家庭も休日が父子で必ずしも重なるわけではない。したがって、多様な勤務様態に適応できるように、いくつかのパターンに分けてプログラムを作成していく予定である。家庭内で父親がどのように子供との遊びや運動にかかわることができるのか、研究2「幼児と父親の運動・スポーツ志向性及び父親の育児環境を把握するアンケート調査」にて、父親の育児環境を把握することが肝要である。その後、研究3として、作成したプログラムを各家庭に実践してもらい、身体活動量及び生体概日リズムの指標を中心に調査し、その効果を検証していく予定である。
各研究は終了次第、社会への公表のために、学会発表および論文投稿の準備を進める。学会発表はAmerican College of Sports Medicine Annual Meetingあるいは日本体力医学会、論文はJournal of Applied Physiologyあるいは体力科学への投稿を目指す。また、インターネットを利用しての社会への発信という方法も検討する。
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| Causes of Carryover |
平成28年度に予定していた研究計画2件のうちの1件である、アンケート調査に関する研究がまだ継続中であるため、次年度に使用額が持ち越された。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
アンケート調査に必要な郵送代や交通費、アンケート入力および分析時に雇用する研究補助員に支払う謝金、などに使用する予定である。
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